元都庁の土木専門家が明言! 集中豪雨で東京の4分の1が水没する

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『首都水没』(文春新書)

 8月20日未明に広島市を襲った記録的集中豪雨は、甚大な爪痕を残した。10カ所以上にもわたる土砂崩れや土石流が発生、近くの住宅街を襲い多くの家屋が流され、現在判明しているだけで死者39人、行方不明者7人というあまりに多くの人命が失われる結果となった。

 こうした水害は、首都・東京も決して例外ではない。「東京は今回の広島のように山の近くに住宅地が密集しているわけではないから大丈夫」などと思っている人は多いかもしれない。しかし実は東京は日本の中でも特に危険な場所どころか「世界一危ない」都市なのだという。

「首都東京は必ず水没する」

 こんな恐ろしい警鐘を鳴らす本が最近になって出版された。都庁で土木部長として河川事業や下水道処理に長年関わってきた専門家による『首都水没』(土屋信行/文春新書)である。この書によると、東京はまさに水害の危険に満ちあふれている。本書に記されている中央防災会議が発表したシュミレーション(2010年版)によると、一旦東京が洪水に襲われるとその被害は甚大なものとなるという。

「利根川が氾濫した場合、最悪のケースで530㎢(東京都の約4分の1の面積に相当)が浸水し、(略)死者数は約6300人を想定しています」

 しかも水の深さは最大で5メートル以上に達する地域もあり、さらにそれに伴い都市機能も完全にマヒすると見られているのだ。

「電力設備の浸水による電力の停止、漏電による二次災害防止のため電力供給が停止されることに加え、個別のオフィスビルで等では受電設備が地下に設置されているケースが多いため、浸水に伴い、電力が使用できない期間が相当長期にわたる恐れもあるのです」

 まさにパニック状態だが、さらなる恐怖が待ち受けている。それが地下鉄の存在だ。同じく防災会議で出された荒川の堤防が北区志茂値地先で決壊した場合を推定したシミュレーションが存在する。

「決壊してから11分後、氾濫した洪水は決壊個所から約700m離れた、東京メトロ南北線の赤羽岩渕駅に到達します」

 大量の水は駅に設置された1メートルの板も乗り越え、一気に地下鉄線路まで到達、地下鉄トンネルに沿って激しい勢いで流れていく。さらに他の駅からも洪水が合流、1時間後には次駅の王子神谷駅に、3時間後には5キロ先の西ヶ原駅までほぼ水没する。さらに数時間後には銀座、霞ヶ関、赤坂、六本木駅にまで洪水は達するというのだ。

 なぜ、東京はそこまで水害に弱く危険なのか。大きいのは地形的な問題だ。水は高いところから低いところへ流れるのは当然のことだが、「(関東平野の)一番低い場所、すなわち洪水が起こったら絶対に水が集まってくる場所に首都東京がある」。

 かつて関東平野の大きな河川は全て江戸湾(東京湾)に注いでおり、そのため何度も洪水を起こしてきた。それが肥沃な大地の源泉でもあるのだが、江戸時代になると流路を変更するなどいくつもの河川改修事業が行われて行った。他にも小さな川が多く流れていた土地だった江戸、そして東京に首都機能が整備されていったわけだが、流路を遷した川の中に巨大河川・利根川もあった。

「日本最大の流域面積を持つことになる利根川の水を、堤防一枚で東京から銚子の方へ無理矢理流しているのです。洪水になれば水は昔の川筋に従って流れます」
 
 こうした地形的な問題に加え、東京に出現したのが「ゼロメートル地帯」だ。これは人が猛烈な勢いで地下水を汲み上げたことで地盤沈下が進行し拡大していったものだが、これも洪水の危険性をより高めるものとなっている。

「一時、私たちが行ってきた治水対策は、功を奏し、洪水を目の前から取り去ったように思えますが。それは次なる大洪水を先送りにしただけに過ぎません。現在の首都東京は明治時代以来、先人の治水技術者達が目指した、治水対策すら完成していないのです」

 だが東京を洪水が襲う危険性はこうした地理的問題だけではない。それが前述したシミュレーションにも登場する「東京の地下に網の目のように張り巡らせた地下鉄」の存在だ。

「東京の地下鉄は全てつながっています。一番深い位置を通る大江戸線は、まさに地下の連通管なのです」

 さらに大江戸線が洪水で満杯になれば、次はその上の地下鉄を洪水は満たして行く。地下鉄が満杯になれば、今度は地上にあふれてくることになる。いや、地下には地下鉄だけでなく、共同溝や電力通信施設など地下トンネルがあり、それらは全てに繋がり、洪水を拡散させていくという。

 東京の雨水の排水能力は1時間で降雨量50ミリメートルが限界だ。それ以上の雨が降れば、洪水でなくても水が地上に溢れ出すのだという。逆にいえば、この条件下に危うく成り立っているのが、我が国の首都東京ということだ。 

 考えるまでもなく日本は台風の通り道に位置し、また地震大国として知られる。海に囲まれた小さなし島国であり津波も多い。さらにゲリラ豪雨も年々増え続け、また温暖化の影響で海水温度が上がり台風も過去にないほど巨大化するなど、様々な危険リスクが存在している。そして東京を襲う洪水は、こうした多くの自然的要因で起こり得るものだ。しかしこのような大きなリスクがあるにも関わらず、日本ではその対策はあまりにお粗末だという。

「気候変動による降雨強度が増えるという地域ごとの計算をしているものの、それを具体的な河川の整備計画に反映していないのです」
「堤防の高さも、堤防の強度も、高潮の護岸も一切補強することが出来ず、従来のままに留め置かれたままなのです」

 そのためか昨年スイスの再保険会社がまとめた「自然災害リスクの高い都市ランキング」では東京・横浜地区はなんと堂々の世界1位!(東京だけでなく大阪・神戸地区は世界第5位で続く6位は名古屋である)。自然災害に弱い国家。それが私たちの住む日本なのだ。

「もはや、一刻の猶予もありません」と訴える「首都水没」だが、最後に、同書の著者によるさらなる恐怖の警告を紹介して、東京都民、そして日本国民にその危険性を再度伝えておきたい。

「東京の場合は、大潮の満潮時にゼロメートル地帯の堤防のどこか1カ所を破壊するだけで、首都が水没し、地下鉄、共同溝、電力通信の地下連絡網のあらゆる機能が失われるのです。『日本沈没』です。日本を攻撃するのに大量の軍隊も核兵器も必要ありません。無人攻撃機1機で足りてしまうかもしれません。ゼロメートル地帯の堤防をわずか1カ所決壊するだけで、日本は機能を失うのです」
(伊勢崎馨)

最終更新:2018.10.18 05:38

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