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ガンバ大阪「ナチス旗」問題を取材検証! 本質は日本社会の差別への無自覚性、サッカー界は対策プログラムの導入を

ガンバ大阪オフィシャルサイトより
Jリーグ・ガンバ大阪のサポーターグループが、試合中にナチスのエンブレムである“SS”の旗を使って応援をしていたことが発覚し、サッカー界では騒動になっている。ガンバ大阪はこれに対して該当サポーターグループ数十名の無期限出入禁止処分を科すとともに、Jリーグも続いてなんらかの対処をする模様だ。
ことの発端は去る4月16日のJリーグ・セレッソ大阪との「大阪ダービー」から始まる。この試合を観戦としていたサポーターからTwitter上でナチスの旗が使われているとの指摘があり、実際にその旗の画像も続いて他の人によって掲載された。これが問題となった。
Jリーグではこれまで“JAPANESE ONLY”の横断幕や、黒人選手にむけてバナナを振りかざしたことが同じようにTwitterで取り上げられ、最終的には無観客試合などの処分につながるケースがここ数年続いている。
ガンバ大阪はこれを受けて、4月21日のJリーグの主催試合の前に公式のリリースを出し、このナチスの旗が大阪ダービー当日に使われていたことを認め、該当グループと話し合いの末、グループ所属のサポーターの無期限試合入場禁止の措置をとったことを発表した。このリリースによると、この旗は4月16日のみならず、過去にも使われていて、クラブ側は警告していたにも関わらず、その日に再度使われていたということである。
さらにガンバ大阪は、クラブが責任を負えないということで、試合中の横断幕や旗などの使用をこの日をもって当面禁止とした。普段ならば、旗が流々となびくガンバ大阪のゴール裏の応援席だが、この日はひとつの旗もなく寂しい応援風景となった。
「事情を知らない外国人ならば皆、このチームのサポーターはネオナチや極右と判断する」
クラブの広報によれば、このグループが出したエンブレムは、ナチス親衛隊を意味する“SS”ではなく、“Sh”であって、ナチスの意匠をまねたものではあるが、ナチスに共鳴するような思想性はなく、たんにデザインを似せたものであるとのことだ。
だが、その説明をそのまま受け取るわけにはいかない。実はこのグループがナチスの意匠をまねたエンブレムを使用していたのは旗だけではない。グループのお揃いのアパレルなどにもこのエンブレムを使っていたようで、そこではSS(Sh)の周囲に歯車をあしらったデザインになっている。
この歯車のデザイン、欧州のいわゆる「ネオナチ」が多用するものなのだ。さらに、邪推になるやもしれないことをあらかじめ断りながら書くと、その“Sh”というのはグループ名“Sledge Hammer”(スレッジハンマー……鉄の槌のこと)の略であるが、この「スレッジハンマー」も欧州のネオナチや極右が、団体名やデザインなどでシンボル的に使うものなのだ。また、グループのメンバーにはスキンヘッドも何人かいることも知られている。スキンヘッド(坊主頭)もまた、欧州では極右やネオナチのお約束のヘアスタイル(?)である。これらをもってして、事情を知らない外国人ならば、彼らがネオナチや極右とみるのは当然のことと思うのだが、どうだろう。筆者もすぐには政治思想と彼らは関係がないとは信用することはできない。
このナチス旗を問題視してTwitterで情報発信していたジャーナリストにダン・オロウィッツがいる。Jリーグを中心に取材するカメラマンでもある。彼の友人にはガンバ大阪のサポーターのイギリス人の友人もおり、その彼いわく「外国人にもフレンドリーに対応するゴール裏で、特にナチスとかの思想性は感じられなかった」とのことであるが、オロウィッツはそれが問題を軽くするものとは考えていない。
「そのエンブレムが“Sh”かどうかは問題ではない。だって明らかにナチスのマークなのだし事情を知らない外国人ならば皆、このチームのサポーターはネオナチや極右であると判断するでしょう」
欧州から遠く離れて、アンダーグラウンドで跋扈するネオナチや極右の流行やファッションやデザインまで日本人は気づかないのだろう。が、さすがにここまで偶然というにはあまりにも不自然ともいえる材料がそろってしまうと、「思想性はない」などとは簡単に断言できない。もちろん、そのネオナチの意匠を意識してはいるが、思想的な「ノンポリ」だという見方もできる。その他のガンバ大阪のサポーターに聞いたところでも、そのような極右的な思想を吹聴したり、表明したりすることは見たことも聞いたこともないというのだから、実際はそうなのかもしれない。
「ファッション」では通用しないナチスの意匠の模倣
日本ではかつて同盟国であったということもあるのか、それとも東の果ての島国で情報が伝わりにくいということなのか、ナチスの意匠に対してあまりにも無警戒ということも背景にはあるだろう。昨年には、あるアイドルグループがナチス風の衣装でライブに登場して、ユダヤ系の人権団体「サイモン・ヴィーゼンタール・センター」に抗議されるという一幕もあった。このときは所属レコード会社やプロデューサーの秋元康が謝罪するという事態となった。一方、ガンバ大阪も山内隆司社長が記者会見にて謝罪することとなった。このような事態はJリーグのみならず、なぜ次々と起きるのか。おそらくそれは日本の社会風土にある差別問題から目をそらす傾向にあるのではないか。
ガンバ大阪のプレスリリースによれば、「政治的・宗教的思想を含む、もしくは連想させるフラッグ等の掲出は、公序良俗に反するため、Jリーグ共通ルールはもちろん、クラブとしても一切認めておりません」とのことである。クラブの広報も“SS”であろうが“Sh”であろうが、また思想性があろうとなかろうと、政治的・宗教的なものは容認できないと筆者の取材に答えている。しかし、あまりにもおおざっぱな考え方ともいえる。問題は、政治的・宗教的なエンブレムを使ったことではなく、差別思想を内包したナチスのものを無批判に使用したからなのであり、本質はここにあることは言うまでもなかろう。
前述のジャーナリストのオロウィッツはユダヤ系アメリカ人である。彼がいち早くTwitterでこのナチス旗を問題視したのはこれが理由でもある。先日、彼のアメリカの故郷でユダヤ系の人々の墓地が荒らされて、墓石が破壊されるということがあったという。このことはトランプ政権の誕生とともに活性化する反ユダヤ主義者の仕業ではないかということで日本でも一部でニュースになった。彼はすぐに両親に電話し、自分の祖父母の墓ではないかと尋ねたという。“SS”というのはこれらの心無い行為をする人たちのシンボルなのである。ナチスは数百万人という罪もないユダヤ系の老若男女を殺戮した。そればかりではない。ロマといった少数民族や障碍者を役に立たない存在として惨殺していった。これらの人たちにとって、ナチスのエンブレムやコスチュームは、自分たちの存在をおびやかす恐怖の象徴なのである。当たり前だが、ファッションとか「カッコいい」というものとはまったく異なった受け取り方となる。
ナチスのエンブレム掲揚行為は虐殺の支持を意味する
欧州サッカー連盟(UEFA)とタッグを組む、FARE(欧州サッカー反人種差別行動)は、欧州での反差別のプログラムを推進する機関であり、近年では世界にフィールドを広げつつある。そのFAREは、2018年のロシアワールドカップにむけて現在世界各地で行われている予選の試合に差別行為がないかを監視する公式のオブザーバーを導入している。その日本の公式オブザーバーが加盟する団体が、ARIC(反レイシズム情報センター)である。ARICは、日本におけるスタジアムの差別行為の事例などをFAREに情報提供も行っている。そのARICの代表の一橋大学の梁英聖に今回のナチス旗について話を聞くと、まずはナチスに対する日本社会の無理解を指摘した。
「世界の先進国のなかで、唯一ナチスの問題をわかっていないのが日本です。600万人のマイノリティや障碍者や同性愛者を殺戮してきたナチスのエンブレムをあげるというのは、その行為を支持するということを意味します。欧州ならばこれらのエンブレムを人前で使ったというだけで即逮捕されることもあります」
ARICの梁は、この旗が野放しになっているということが伝われば、現在でも跳梁跋扈する海外のネオナチや極右に、日本はそういう活動ができるというメッセージを与えかねないと不安視もしているという。なお、オロウィツも、この事件により日本で反ユダヤ主義が広がっているという誤解が生まれる可能性があるということを指摘している。2020年、東京オリンピックはもう目の前である。
スタジアムを活動の場所としようとするネオナチや極右をスタジアムから排除するために、欧州のクラブチームは日々戦っているといっても過言ではない。FAREでは、そうしたクラブを支援するためのツールとして、インターネット上で小冊子を発行している(外部リンク:http://www.farenet.org/wp-content/uploads/2016/10/Signs-and-Symbols-guide-for-European-football_2016-2.pdf)。「偏見や差別がない、開かれた自由なスタジアムであるためには、このサインを警戒し、排除しなければならない」と書かれたリストには、欧州やアメリカのネオナチや人種差別主義団体などが使うマークがリストアップされている。
クラブチームによっては、スタジアムのローカルルールとして独自に禁止した極右やネオナチのエンブレムも公開している。こちらは日本でおなじみの内田篤人選手が所属するシャルケ04のサイトに掲載されているものだ(外部リンク:http://www.schalke04.de/fileadmin/images/Hauptseite/Fans/Fanbelange_Rechte_Symbole.pdf)。
欧州のネオナチは、法律で禁止されているナチスのエンブレムを使うために微妙なデザインの改変を加えたり、ヒトラーの名前などを隠して使うために様々な手を使う。たとえば、ドイツでスキンヘッドの人間が“88”や“18”の数字を何かこれ見よがしに使っているとすれば、それはヒトラーを賛美しているということだ。88はアルファベットの順番で8番目の“H”を表し、すなわち「ハイル・ヒトラー」、18は同じように“A”と“H”、つまり「アドルフ・ヒトラー」のことだ。またナチスがその思想的バックグラウンドとした古代のケルト紋章やリューン文字なども、彼らは多用する。
“SS”を“Sh”にしたという言い訳の仕方や、このリストにもいくつか代表的なネオナチのサインとして掲載されている歯車やハンマーの紋章から、筆者が「政治思想的な背景はない」と言い切れないと考えた理由がおわかりいただけるであろうか。
ナチスに無自覚・無批判なのは決して日本サッカー界だけの問題ではない
「こういうことがわからないというのは日本人だから仕方ないのかな、と思うけれど……」
オロウィッツはあきらめにも近い口調である。
そのオロウィッツが、ナチスのエンブレムを使うガンバ大阪のサポーターを告発する書き込みをすると、心ない誹謗中傷が当のガンバサポーターの一部から浴びせられたという。「ボクはもっと大人になって黙っているべきだったのかもしれない」ともいう。しかし、それは間違いだ。ユダヤ系の彼には声を大にして日本社会に訴えかける権利がある。
前述のアイドルグループのナチス風衣装の一件でも、「ナチスの衣装でなにが悪いのか」「ここは日本だ。ナチスは関係ない」といった声がネットでは渦巻いた。このことからもわかるように、日本におけるナチスに対する無理解……というかナチスに迫害された立場の人間に対する理解が足りないことは、なにもサッカーや芸能界のみならず、日本社会全般に蔓延しているものなのだ。
麻生太郎財務大臣による「ナチスに見習ったらどうかね」という発言があったのもまだ記憶に残る話だろう。この発言の趣旨がいかなるものであろうと、ナチスを肯定するような発言やファッションを含めて、世界的にはタブーなことをもっと知るべきなのではないか。
インターネットは世界の情報の流通速度を飛躍的に高め、日本の問題はすぐさま世界に伝わる。そのときに、日本のイメージダウンは避けられない。日本にも多くの在日外国人がいて、これは増えることはあれど減ることはない。むしろそれが前提の社会として考えなければならないはずだ。もちろんそれは、政治・思想・宗教の話はタブーとするような事なかれ主義なのではなく、明確にナチスの差別問題とジェノサイドの歴史認識の問題と捉えねばならない。
Jリーグの村井満チェアマンは、このガンバ大阪のナチス旗の問題について2014年におきた“JAPANESE ONLY”の一件を引き合いに出してコメントした。
「私がチェアマンに就任した2014年に『ジャパニーズオンリー』があって、あの差別問題だけでなく、いろいろな政治的メッセージとか、さまざまなことをケアしなければいけないとあのときに確認しあった」
あの時の対応は、差別問題に強い決意で立ち向かえなかった浦和レッズに対して、逆にすばやいアクションで強い措置に出たJリーグは関係者からは評価された。しかし、結局は繰り返しになってしまったことも否めない。
一方で、翌年、黒人選手を差別するともとられかねない行為をサポーターが行った横浜F・マリノスは、約2年間にわたり法務省の人権擁護局のテキストを使いながらクラブ主催の反差別の教育プログラムをサポーター対象に行った。
東京五輪を控えるなか、差別根絶のために今後取り組むべき課題とは
Jリーグも、FAREの差別監視プログラムを導入するなり、欧州のサッカー界で活動する、サッカー選手が反差別のロールモデルとなるような学習プログラムを推進する非営利団体「KICK IT OUT」のようなカリキュラムをなんらかの形で導入するようなことも必要になるかもしれない。
このようなことまでしなければならないサッカー界に対して、あたかもサッカーばかりが差別事件を起こしているかのようにとらえる人もいるだろう。しかし、それは大きな間違いだ。スポーツ評論家の玉木正之は次のように言う。「野球や相撲などでも外国人への中傷はある。サッカーばかりで目立つのは、サッカー界が世界的に人種差別撤廃に本気で取り組んでいるから」と。実際、大相撲で外国人力士に対して心無い差別ヤジが飛んだことが問題になっても日本相撲協会は何も取り組むことはなく、ファンもそれを見逃している現状だ。むしろ欧州の人権意識を欧州サッカーの情報を通じて知らず知らずに学んでいったサッカーファンやFIFAを通じて差別撲滅に取り組むサッカー界が、自浄作用として差別問題に取り組んでいるという側面を決して忘れてはならないだろう。
浦和レッズの“JAPANESE ONLY”の横断幕の問題が発生したとき、Jリーグは無観客試合というJリーグ始まって以来の極めて重い処分をレッズに下し、当該サポーターグループも無期限出入禁止などの処分を受けた。このことは社会にむけて、サッカーは差別を許さないという強いメッセージを発することができたはずだ。今また日本のサッカー界は、ナチズムを断固として許さないという強い意志を示し、具体的なプログラムを導入することによって、日本社会に強いメッセージを発することができる立場にある。サッカーが人権意識の高い欧州とつながっているというのは強みになるはずだ。そして、それを成し遂げられたときこそ、スポーツは社会のロールモデルだということができるのだ。
(清 義明)
清 義明 (せい よしあき) フリーライター。サッカーにおけるナショナリズムや差別の問題を多面的に扱ったノン・フィクション『サッカーと愛国』(イースト・プレス)で、2016年のミズノスポーツライター賞とサッカー本大賞を受賞。
最終更新:2017.12.01 12:35
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