岡田晴恵バッシングが止まらない！「新潮」が医療逼迫への警鐘を「予言外れた」と的外れ批判 大ハズレは“K値”丸乗りの「新潮」のほう

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岡田晴恵バッシングが止まらない！「新潮」が医療逼迫への警鐘を「予言外れた」と的外れ批判 大ハズレはK値丸乗りの「新潮」のほうの画像1
『モーニングショー」にも出演する岡田氏が標的に


　新型コロナ“第2波”の感染拡大が止まらないなか、大阪府では17日に重症者が70人と過去最多を更新、重症病床の使用率も1日には10.6％だったのが37.2％と3倍以上に跳ね上がっている。さらに東京都にいたっては、厚労省の定義とは違う基準で重症者数を報告していることが判明。重症者数が実態より少なく報告されている可能性まで出てきた。

　感染者の拡大によって重症者も増え、医療現場が逼迫する──。7月に入って東京都では感染者があきらかに急増し、その時点からこうした懸念はずっと示されてきた。だが、政府をはじめ、東京都の小池百合子知事も大阪府の吉村洋文知事も、揃って「夜の街」や「若者」をスケープゴートにするばかりで対策の抜本的見直しを図ってこなかった。その結果、「このままでは医療崩壊が現実になりかねない」という切迫した状況まで追い込まれているのだ。

　このように、またしても為政者たちの失策が目に見えるかたちになってきたわけだが、そんななか、“このままでは医療現場が逼迫する”と警鐘を鳴らしてきた専門家に対し、トンチンカンなバッシングが起こった。

　そして、またもバッシングの標的にされたのは、元国立感染症研究所研究員である岡田晴恵・白鴎大学教授だ。

　それは、8月6日発売の「週刊新潮」（新潮社）8月13・20日夏季特大号に掲載された「「医療現場が大混乱に」予言外れた「岡田晴恵さん」の言い分」という記事。

　どうも岡田教授の予想が外れたと言いたいらしいのだが、よくもまあ、そんなことが言えたものだ。

　むしろ、「予言を外した」のは「週刊新潮」のほうだ。同誌は東京で再び感染者が100人を超え始めた7月、例のトンデモ「K 値」理論をもとに「7月9日ごろにピークアウトする」と予測する大ハズシ記事を掲載（7月16日号）していた。7月9日ごろにピークアウトどころか、その後も感染が全国で急速に拡大していったのは周知のとおり。予言を外したのは、おまえたちのほうだろう。

　しかも、今回の「岡田教授の予言が外れた」とする記事も的外れもいいところだ。

　この記事では、7月13日放送の『羽鳥慎一モーニングショー』（テレビ朝日）で岡田教授が述べたこんな言葉を〈驚きの発言は飛び出した〉とし、問題視。その発言は、こういうものだった。

「医療現場も、あと2週間したら大混乱になる可能性もありますよ」

　この岡田教授の発言を、「週刊新潮」は〈驚きの発言〉で〈予言が外れた〉と強調するのである。

　しかし、現実はどうだったかこの発言から約2週間後には重症者が増加し、医療現場からは悲鳴があがりはじめていたではないか。

　たとえば、同月22日におこなわれた東京都のモニタリング会議では、杏林大学医学部付属病院の山口芳裕・高度救命救急センター長は「国のリーダーが使っている『東京では（医療が）逼迫していない』は誤り」と発言。山口センター長はその理由について「2週間先を見越して現場の状況を評価する必要がある」とし、「150％の増加率で患者が増加している状況、重症者が倍増している状況では、とても逼迫していないとは申し上げられない」と危機感をあらわにした。

　実際、人工肺（ECMO）の治療を提供する有志の集まり「ECMOnet」のデータによると、7月13日には東京都でECMOを含む人工呼吸器をつけた感染者は9人だったが、2週間後の27日には20人と2倍以上に急増している。

　さらに、30日の都のモニタリング会議では「医療機関への負担は深刻」との意見が出たが、それを裏付けるように東京都杉並区にある河北総合病院の岡井隆広副院長は「医療現場はすでに、第２波のまっただ中だ。受け入れ態勢はもう逼迫寸前。８分目まで来ている」（朝日新聞8月1日付）とコメントしていた。

　つまり、岡田教授が13日に述べた「医療現場も、あと2週間したら大混乱になる可能性もありますよ」という〈予言〉は、外れたどころか、ものの見事に的中したのである。

「週刊新潮」、『あさパラ！』、安倍応援団の岡田晴恵バッシング扇動

　しかも、「週刊新潮」では触れられていないが、岡田教授はこの13日の放送で東京都の新規感染者数について「月内に500人超えするかな」とも述べていた。そして、こちらのほうも7月31日には463人、8月1日には472人と過去最多を更新。実際に500人に近づく急増ぶりとなった。

　にもかかわらず、「週刊新潮」は、「病床数の逼迫や医療関係者の負担は指摘されても、それを“大混乱”とまで言えるのか」などという厚労省担当記者のコメントを使い、〈最善を望み、最悪に備えよ、とは医療関係者が旨とする言だが、視聴者は「最悪」のほうに反応するもの。岡田教授、いささか罪作りではありますまいか〉などと自分で引用している警句の意味も無視して、無理やり記事を〈予言外れ〉に誘導。岡田教授に「過剰に煽った感は？」などとぶつけているのである。

　言っておくが、当該放送を見直しても、岡田教授は「視聴者を過剰に煽る」ことなどまったくしていない。むしろ、余裕があると強調する政府や知事らの発言に対して、“いま「医療は足りてる」と言っても2週間後は違う”“いま「重症者はいない」と言っても、高齢者がかかったら違う”と反論し、「（いまから）備えなきゃいけないということ」「（いまは東京都の感染者数が）200とかこういう数字ですけど、これが500になったときに、じゃあ救急医療がどうなるのかってことを私たちは考えないといけない」と語っていた。

　つまり、岡田教授は視聴者に恐怖を煽ったのではなく、医療提供体制に余裕があると言ってその先を考えようとしない責任者たる為政者に向かって「2週間後に備えて」「医療現場のことを考えて」と必死に訴えていただけなのだ。

　そもそも、最悪の事態を想定し備えておくのは、災害など非常時における危機管理の鉄則。「7月9日ごろにピークアウト」などと無根拠に楽観論をふりまくほうが、よほど有害だろう。

　それを「病床数の逼迫や医療関係者の負担が増えても、それは“大混乱”とまでは言えない」というようなイチャモンをつけて「予言外れた」「視聴者を過剰に煽った」などと言い張り、岡田教授へのバッシングに火をつけようとするとは……。読者に“岡田叩き”を過剰に煽っているのは、「週刊新潮」のほうだ。

　実際、岡田教授に対しては、御用ジャーナリストやネトウヨが苛烈なバッシングを繰り広げ、さらには正当な批判とは到底言えない“個人攻撃”までもがおこなわれてきた。たとえば、本サイトでも既報のとおり、大阪の読売テレビの情報バラエティ番組『あさパラ！』では、ハイヒールのリンゴや千原兄弟の千原せいじといった吉本芸人らが岡田教授のファッションや容姿をあげつらった挙げ句、せいじは「いろんな経済活動が止まったりとか、医療現場がパニックになったりとか、いろんなことの発端の一部は、この人が、俺、担っていると思うの」「この人が扇動したとこ、俺、あると思うんですよね」などと筋違いも甚だしい攻撃をおこなった（詳しくは既報参照→https://lite-ra.com/2020/07/post-5532.html）。

　また、バッシングには悪質なデマも多々あった。たとえば、安倍応援団の上念司氏は3月に『AbemaPrime』（AbemaTV）で「薬剤師さんなのに医者のフリをした人」などと述べ、ネトウヨたちが「岡田晴恵は薬剤師で医師ではない」「ただの薬剤師だから感染症の専門家じゃない」「岡田薬剤師」などと罵倒。しかし、岡田教授は薬学修士でもあるが医学博士でもあり、れっきとした感染症の専門家であり、これは完全にデマだった。

「週刊新潮」はトンデモ“K値”に丸乗りし「7月9日ごろにピークアウト」と吹聴

　そして、今回の「週刊新潮」のイチャモンとしか言いようのない的はずれなバッシング記事……。こうした“岡田叩き”には、オヤジ週刊誌の「女のくせにしゃしゃり出てきやがって」というミソジニーが大きく影響しているのは間違いないだろうが、「週刊新潮」が酷いのは岡田教授のバッシングだけではない。

　というのも、「週刊新潮」は前述した「K値」を持ち出して「7月9日ごろにピークアウトする」と大ハズレ記事を掲載した次の号の7月23日号でも「K値」に基づいて「ピークアウトしている」と強調し、「対策をとらなければ、日本でも何十万人という方が亡くなってしまう」と発言した山中伸弥教授を〈感染症やウイルスの専門家ではない〉と断罪。しかし、その記事の補強要員として登場させたのは、それこそ専門が「感染症やウイルス」にかすりもしない経済学者の池田信夫氏や国際政治学者の三浦瑠麗氏といった有様だった。

　しかも、「週刊新潮」は性懲りもなく昨日19日に発売された最新号でも、三浦氏を登場させて「帰省しないでください、と強い調子で訴える知事は、一種のパニックになっているように思います」などと語らせたかと思えば、K値を喧伝しつづけた人物であり、前述の『あさパラ！』に出演して岡田教授バッシングに乗っかっていた宮沢孝幸・京都大学ウイルス・再生医科学研究所准教授がインフルエンザと新型コロナを比較して「陽性になった人はほとんど“普通の風邪より楽だ”と言います」と言い、若い人が重症化する可能性もゼロではけっしてないのに「40代以下の若い人は、早くかかって集団免疫を獲得したほうがいいとも考えられる」などと発言。しまいには「“緊急事態宣言を早く出せ”というのも、まったくの認識不足。普通の生活を取り戻すことを最優先すべきです。知事を含めて政治家たちは、自粛のために“予算をつけましょう”“補助金を出しましょう”などと言いますが、それらは私たちが返していかなければいけないお金です。だからこそ歯を食いしばってでも、経済を回さなければいけません」と、それこそ専門外の経済の話を語らせて紙面に掲載している。

　ようするに、「週刊新潮」の岡田教授バッシングは、他のメディアの攻撃と同じく、ミソジニーにくわえ「国民の健康や公共の福祉より大事なのは金儲け」「病気の予防なんて国に頼らず、自分でなんとかしろ」という経済至上主義、自己責任論があるのだ。そのため、経済への影響ではなく「サイエンスとして」感染状況を分析し、行政の徹底した感染対策を求める岡田教授が目障りでしようがないのである。

　岡田教授に何度となく繰り返される不当で下劣なバッシング。その根本にある経済至上主義、自己責任論こそが、いまこの国で感染拡大に歯止めがきかない状況を生み出している「害悪」にほかならないのだ。

最終更新：2020.08.20 07:54

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