近藤誠医師の“がん放置”理論は現代医学への警鐘か、危険な宗教か

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『がんより怖いがん治療』(小学館)

 近藤誠医師へのバッシングが止まらない。現在のがん治療をことごとく否定し、「がんと闘うな、放置せよ」「抗がん剤は効かない」「手術は命を縮めるだけ」「検査も不要」と主張する近藤医師に対して、医学界から次々と批判の声があがっているのだ。

 2013年8月には『「医療否定本」に殺されないための48の真実』(長尾和宏/扶桑社)、14年3月には『「抗がん剤は効かない」の罪』(勝俣範之/毎日新聞社)という批判本が出版された。週刊誌も「週刊朝日」(13年6月21日号)が「近藤誠医師ベストセラー『医者に殺されない47の心得』の真実」という検証キャンペーンを掲載。「週刊文春」13年11月14日号「近藤誠先生、あなたの“犠牲者”が出ています」、「週刊新潮」14年4月3日号「『近藤誠医師』の『がんは放置』セカンドオピニオンの功罪」と近藤理論に疑問を投げかける記事が立て続けに発表された。

 最近は「FLASH」14年11月4日号「近藤誠(元慶応病院医師)が『子宮頸ガン検査不要』と憤る理由」で「お手軽な検査を受けたら、いつの間にか子宮全摘に追い込まれてしまうこともある」「医療業界の金儲け主義」と指摘した近藤医師に対して、大阪大学産婦人科・木村正教授が「一人ひとりの女性が適切な診療が受けられるよう『診療ガイドライン』」があり、「精密に診断をしたうえで治療をしていますので決して取らなくてもよい子宮を摘出したり不必要な円錐切除をしているわけでは」ないと抗議。『女医が教える本当に気持ちのいいセックス』(ブックマン社)の著書もある産婦人科医・宋美玄(大阪大学医学部卒)も木村阪大教授側に立って、ブログに「FLASHの近藤誠氏の記事への抗議」と題した記事をエントリー。近藤氏の主張を「トンデモ理論」と断罪した。

 こうした背景には、やはり近藤医師の影響力が増大していることがあげられる。近藤誠医師と言えば、がんの放射線治療を専門とし、乳房温存療法のパイオニア。1988年に「文藝春秋」に「乳がんは切らずに治る」と題する論文を発表以来、「がんは放置せよ。抗がん剤は効かない」との持論を展開、「転移する『がん』と転移しない『がんもどき』」理論とともに、マスコミの注目を集め、医師中心のがん治療から患者のQOL(クオリティ・オブ・ライフ=生活の質)、インフォームドコンセント(充分な説明と合意)の充実が必要と医療の転換を呼びかけ始めた。

 12年12月に初版1万部でスタートした著書『医者に殺されない47の心得』(アスコム)は100万部を超えるベストセラーに。発売した同じ月に食道がんを患った中村勘三郎が急性呼吸窮迫症候群(ARDS)を発症し急逝。この急逝を「勘三郎さんは医者たちに殺された」と徹底批判したことから、注目が集まることになった。

 以降、第60回菊池寛賞を受賞したこともあって、次々に著書を出版。13年には6冊(『「がんもどき」で早死にする人、「本物のがん」で長生きする人』(幻冬舎)など)、14年にはこれまでに4冊(『がんより怖いがん治療』(小学館)など)が出版された。

 この勢いに、医療界が「抗がん剤を拒み、放置療法を望む方が、10人のうち2、3人位ぐらいに増えている。(略)悠長なことは言っていられなくなりました」(勝俣範之・日本医科大武蔵小杉病院・腫瘍内科教授/「週刊新潮」14年4月3日号)と危機感を募らせ、一斉に批判の声を上げ始めたのだ。

 では、医療界は近藤誠氏の何を問題にしているのか。それは“がん放置療法”近藤理論の最大のポイント「がんもどき理論」だ。がんには臓器転移があるがん「本物のがん」と臓器転移がないがん「がんもどき」があり、本物のがんならすでに転移していて手術や抗がん剤治療をするとかえって命を縮めてしまう。だから、がんは放置をしたほうがいいという結論に達するのだ。“がん放置療法”の条件を満たすためには、臓器転移がない「がんもどき」の存在が大前提となるのだ。

 この理論に対し、「がんもどきは本物のがんになる可能性がある」「がんもどき理論は架空の考え方であると思う。証拠が不確かで認めることはできない」と元大阪大学教授神前五郎医師が大批判を展開した(「週刊朝日」13年8月16日号「『白い巨塔』財前五郎のモデル 94歳外科医から近藤誠医師への“果たし状”」、同9月20日号「ついに直接対決が実現! がん放置療法をめぐる大激論一部始終」)。

 たしかに、近藤氏の本をいくら読んでも「がん」と「がんもどき」の違いはよくわからない。『近藤先生、「がんは放置」で本当にいいんですか?』(光文社新書)でも、食道がんと診断されたやしきたかじん、中村勘三郎、小澤征爾、桑田佳祐という有名人の症例を解説し、やしきたかじん、中村勘三郎は「がん」であり、小澤征爾、桑田佳祐は「がんもどき」だと解説する。でも、全員、がんの摘出手術は受けており、社会に復帰したかどうかで「がん」か「がんもどき」かを分けているだけなのではないか。つまり“あと出し”なのではないかと疑念がわいてくるのだ。

 しかし、この疑念に対し、近藤氏は同書でこうはねつける。

「がんがみんな同じ性質なら、全員転移するか、全員転移しないかのはずです。それがバラバラなのは、がんがみんな同じ性質ではなく、がんには転移するものとしないものの2種類がある、ということ。そして転移するがんは最初から転移する能力を備えていて、最初にできたがんが大きくなって発見されるよりも前に、がん細胞が体中にばらまかれている。そう考えなければ、つじつまが合わないのです」
「がんもどき理論は、がんと診断された患者さんがどう行動するか、その判断を助けるための考え方です。この理論にとってある患者さんのがんが、本物のがんか、がんもどきかはどちらでもいいのです。なぜならば、もしある患者さんのがんが本物であれば、転移があるので何をしても治らないから、治療することはムダ。これに対し、もどきであれば、放っておいても転移しないので、治療の必要がない。どちらにしても、治療の必要がないわけです。そして治療を受けなければ、本物のケースも、もどきのケースも、手術や抗がん剤で命を縮めることはなく、治療を受けた場合より長生きすることができます」

 そして、現在のがん治療は命を縮め、医療界に巣くう“がん診療ワールド”を潤わせるだけだと指摘する。

 抗がん剤についても近藤氏は強気の姿勢を崩さない。

「僕の主張は、すべての患者にあてはまることと受け取ってもらってかまわない。僕が、がん研究に費やした時間は約10万時間。それだけの勉強量で、何万本という論文を読んでも、抗がん剤で人を救えたという報告はない。これは効かないと断定してもいいでしょう」(「週刊朝日」13年6月21日号)。

 たしかに、医療界が延命効果のない抗がん剤を患者に投与している現実はあり、近藤氏の指摘はある部分は正しい。しかし、一方で、近藤氏の告発した“がん診療ワールド”も進歩をしている。

 抗がん剤が延命効果を上げているケースはたくさんあるし、QOLに寄与しているケースもある。転移したがんでも、抗がん剤で小さくした後、切除する時代になっている。

「例えば大腸がんの場合、しばしば肝臓への転移が見られますが、治癒の可能性があるから諦めてはいけません。最新の抗がん剤は手術不可能なものを手術可能にするほど、がんを短期間で縮小させ、コントロールできる。結果、東大での5年生存率は50%以上、手術関連死亡率は0%という成績です」(大場大・東大病院肝胆膵外科助教、「週刊新潮」14年4月3日号)。

 また、高野利実・虎の門病院臨床腫瘍科部長は10年ほど前の近藤医師とのエピソードを語っている。

「近藤先生は壇上では“ハーセプチン(乳がんに使う抗がん剤)はダメだ”と言いつつ、懇親会の席では“別の抗がん剤との併用ではなく単剤ならやってもいいと思うよ”と話していたくらいです。そのうち、日常的に患者さんを診ることがなくなり、考えが極端な方向で凝り固まってしまったのでしょうか」(「週刊新潮」14年4月3日号)

 近藤氏が医師中心のがん治療から患者のQOL、インフォームドコンセントの充実が必要と医療の転換を呼びかけたことの功績は大なのだが、自らの理論をいつしか無謬なものと勘違いしてしまったようだ。 

 もうひとつ、近藤の問題点は、患者が何の治療もせず放置した結果をきちんと出していないことだ。本当に多くの患者が転移のないまま生存しているのか、亡くなった患者も苦しんでいないのか、がデータとして明らかになっていないのだ。高野部長はこう指摘する。

「近藤先生は抗がん剤治療だけでなく、必要なケアもしないで、本当に患者を“放置”するわけですから、無責任です。緩和ケアまでご自身でやって、最期まで看取るというなら、先生のような考えがあってもいいと思いますが、実態はそうではない。経過の良かった150人のことを本にして発表していますが、その陰には悲劇的な死を遂げた何十倍もの人がいることを忘れないで欲しい」(「週刊新潮」14年4月3日号)

 近藤氏は14年3月末には慶応大医学部を定年退職し、13年に渋谷に開いた「セカンドオピニオン外来」での診察が現在の活動の中心になっている。そのセカンドオピニオン外来について「訪ねてくる患者さんの95%以上は不合理な治療を受けており、私は“いま受けている治療はやめたほうがいいですよ”と提案している。で、“ほっとした”“救われた”とすごく明るい顔になって帰っていく」(近藤氏/「週刊新潮」14年4月3日号)と胸をはるが、診察料は30分3万円プラス消費税。しかも、ほとんどの場合は「放置しなさい」というだけで、アフターケアはほとんどないという。そのため、一部の患者からは不満の声もあがっている。

 科学的な理論ではなく考え方にすぎない「がんもどき」理論を拝聴するだけで、バカ高い診察料……こうしてみると、近藤氏は“がん放置教”という宗教を広めているようにも見えてくる。

 しかし、一方の医療界が“がん診療ワールド”にしがみつき、利権構造を守ることに終始していたのもまた事実だ。

「彼の言っていることは、一部の“がん難民”、つまり納得できる治療や医師を求めて彷徨う人々や、残された遺族にとっては胸にストンと落ちる。日本は医師不足で、がんの名医や専門医に皆が診てもらうことは到底できません。したがって“もっとやれることがある”あるいは“あったのではないか”と悔いる遺族やがん難民は数多い。そこへ行くと、“ほぼ何もしない方がいい”と訴える近藤さんの理論は、彼らには大きな“慰め”となるのです」(上昌広・東大医科学研究所特任教授/「週刊新潮」14年4月3日号)

 また、一連の近藤批判の中には、明らかに不要な検査や抗がん剤の利権を守るために大学病院を頂点にした医局と製薬業界が組織的に近藤バッシングを仕掛けている気配もある。

 そういう意味では、近藤氏が、この国のがん治療が患者不在の利権構造を浮き彫りにしたといってもいいだろう。ただ、これは食の安全論議や放射能汚染にも共通するが、長く続いているシステムや商品の危険性を指摘しようとする人たちは、それを阻む圧力の大きさゆえか、極端にふれてしまう傾向がある。その結果、既得権益を守ろうとする側から「科学的根拠がない」とトンデモ扱いされ、現実への影響力を失ってしまう。

 利権にまみれた“がん診療ワールド”の垂れ流しでもなく、近藤理論の丸乗りでもない、科学的で客観的ながん治療への批判が登場することを願ってやまない。
(小石川シンイチ)

最終更新:2018.09.27 12:59

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