「全国民が取り組め」の椎名林檎と対照的！メダリストの有森裕子が五輪至上主義を批判し「社会ファーストであるべき」

2017.08.04 06:58

『スマイル・ランニング フォー・レディース』（保健同人社）

「国民全員が組織員会」
「国内全メディア、全企業が、今の日本のために仲良く取り組んでくださることを切に祈っています」

　椎名林檎が2020年の東京五輪について国民にこう協力を呼びかけたことを、先日、報じた。

　椎名といえば、リオ五輪の閉会式のフラッグハンドオーバーセレモニーでは企画演出・音楽監督を務め、東京五輪のセレモニーにもたびたび意欲を示しているが、冒頭の発言は朝日新聞のインタビューに応じ語ったものだ。

　しかし東京五輪をめぐっては、膨れ上がる費用、競技場をめぐる混乱、建設現場での過重労働など様々な問題が噴出しており、いまなお解決されていない。その元凶は東京五輪組織委員会委員長を務める森喜朗元首相による五輪の私物化にあるが、森元首相は安倍首相を後ろ盾に一切責任をとることなく、いまなお東京五輪最高責任者の椅子に居座り続けている。

　ところが、椎名は、こうした私物化や不祥事をなかったことにして、国民全員にオリンピックへの協力を呼びかけるのである。しかも「国民全員が組織委員会」とか「全メディア、全企業が日本のために取り組め」などというのは、戦時中の日本のスローガン“一億総火の玉”と大差ない。

　だが、暗澹とさせられるのはこの「オリンピックだから」という大義名分のもとに、市民の生活も人権も生命も犠牲にして当然という風潮が、椎名だけでなく、いま日本全体にはびこっていることだ。さまざまなかたちで、ボランティアへの参加が半強制的に呼びかけられ、批判的な意見を言おうものなら、「もう決まったのだから、文句を言うな」「非国民」などと罵声を浴びせられる。

　しかし、そんな“オリンピック圧力”のなか、ある人物が椎名とはまったく対照的な発言をしていることをご存知だろうか。元マラソン選手でバルセロナ、アトランタ五輪のメダリストである有森裕子氏だ。

招致に関わった有森裕子が東京五輪の現状に「全然違う」

　有森氏は6月17日に放送された『久米宏ラジオなんですけど』（TBSラジオ）にゲスト出演したが、この日のテーマは「リスナー国民投票　東京オリンピック・パラリンピック、今からでも返上するべき？」だった。司会の久米宏氏はこれまでことあるごとに「東京五輪開催反対」「アンチ東京五輪」を叫んでいる急先鋒的存在だが、この日も「たとえ最後の一人となろうとも、2020年のオリンピック開催は反対」と気勢をあげ、有森氏はそれに賛同するかたちで、現在の五輪のあり方、そしてアスリートファーストに疑問を呈したのだ。

　有森はまず“アスリートファースト”という言葉に対する違和感について、こう語っている。

「（アスリートファーストという言葉は）違和感だし、どういう意味合いで言っているのか、みなさんそれぞれすごく違うような気がするんです。アスリートがアスリートファーストで考えて欲しいと言うのと、まわりの人が言うのは違うと思うんです。しかも掲げて言うほどのものではなく、本当は“社会ファースト”だと思うんです。スポーツも文化もすべて社会で人間がきちんと楽しく、平和に健康でいるための手段のひとつ。音楽や物をつくる、スポーツする。オリンピックもそうした手段のひとつだと思うんです。ですからすべては社会の感覚と一致しないといけない。そうすると“手段”がファーストになるのはおかしいですよね。すべては社会ファースト。ですから社会のことを考えて、その感覚と一致しなくてはいけない。でもいまのオリンピックの考え方とか、ことの進め方は、ある時点から、もちろん招致のときからあったのですが、あまりにも“オリンピックだからいいだろう”“だからいいだろう”“だからこう決めるんだよ”とあまりに横柄で。なぜこうまで偉そうになっちゃうんだろう。社会とずれる感覚を打ち立てて物事を進めている。横柄だし、雑だし傲慢」

　上述したように、東京五輪開催は現在、アスリートファーストどころか“オリンピックファースト”で強引に進められている。たとえば新国立競技場問題や競技会場決定のプロセス、費用の問題など、さまざまに指摘される問題が、この社会に生きる市民の生活を置き去りに、すべてが“オリンピックだから”と押し切られてしまっている。この状況に対し、有森は「スポーツも文化もすべて社会で人間がきちんと楽しく、平和に健康でいるための手段のひとつ」であり、まず“社会ファースト”であるべきだと主張しているのだ。

“社会ファースト”という視点から、さらに有森氏はそもそもの東京五輪開催の理念の変遷、そして“五輪返上”の声についてもこう触れた。

「そもそもなぜ東京五輪を招致したのか。一番大切なのが、復興だったはずです。スポーツによって、日本を元気に変えよう。日本に大きな災害があって、オリンピックを呼ぶことで復興させられるんだと、最たる手本になる国になる。そのつもりで私もブエノスアイレスでロビー活動をしました。でも蓋を開けたら全然いま違う。復興どころか、どこを見ているんだろう。結局何をやろうとしているんだろうというのが正直あります。どこか不安で、反抗したくなるような、やらなきゃいい、返上すればいいという感情を促してしまう。すごく残念です」
「そのしわ寄せは子どもたちにいく」

有森は「全国にしわ寄せが来る」「もっと怒って欲しい」と警告

　また、有森氏は、五輪の裏でうごめく“利権”や“政治”についても、示唆した。

「昔からオリンピックは政治は関わらない、純粋なものだと言われますが、そんなこと信じている人はこれっぽっちもいないと思いますよ。ロビー活動をしていると、政治力や、どんな人が関わっているとか、お金とか。そうしないと組み立てられない現実をみんながわかっている。本当に裏、裏、裏、汚い、汚い」
「みなさん、開催するにあたってもっと興味をもってほしい。お金の感覚とか、ものの進め方。東京だけでなく全国にしわ寄せがきますから。無関心であってほしくない。怒るところは怒ってほしい」

　五輪の“現実”について、もっと批判の声をあげてほしい、有森氏はそう語るのだ。

　オリンピックに対する批判が言いにくい空気のなか、しかも当のアスリート側からこのような批判が出てくるのは意外なようにも感じる。しかし、有森氏のこうした主張は、アスリートだからこその思いだ。ラジオのなかでも語ったように、有森氏は五輪招致にアンバサダーとして関わり、また日本陸上競技連盟理事も務める“当事者”だ。だからこそ、自分の目の前で当初の理念がどんどん捻じ曲げられていくのは耐えられなかったのだろう。

　実際、2015年に新国立競技場の巨額建設費とその見直しが大きな話題になった際も、「ほとんどのアスリートが言いたいこともあると思うし、意見もあると思う」としながらも、しかし多くの現役選手たちは所属する協会に対し「触発するようなことはできない」と後輩アスリートたちの苦しい心中を涙ながらに代弁していた。

　オリンピックに関わった者だからこその苦言と、“社会ファーストであるべき”という問題提起。「オリンピックのために、ひとつになれ」と大号令がかかるいま、有森の言葉にもっと多くの人が耳を傾けてほしい。

（伊勢崎馨）

最終更新：2017.12.06 06:06

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