言論の自由を制限する「共謀罪」に、アジカン後藤、山本直樹、浅田次郎ら作家・アーティストも反対の声

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●浅田次郎、森達也、香山リカ、後藤正文らも共謀罪に反対の声

 このとき、山本は都に対し、どこが問題だったのか質問する機会があったが、「校内で性行為に及ぶのはよくない」といった具体性に欠ける答えしか返ってこなかった。しかし、この『BLUE』騒動は思わぬ余波を周囲に巻き起こす。編集者たちが彼の作品に対して過剰な自主規制を施すようになったのだ。山本は東京新聞のインタビューでこのように答えている。

「僕よりも、むしろ出版社が当局のどう喝にビビってしまった感じにみえた。以後、担当編集者の自主規制は強くなった」

 先に引いた通り、山本が「その度合いは漫画家より、世間体を気にするサラリーマンならなおさら。出版社などは組織を守らざるを得ず、結果的に表現の萎縮につながっていく」と、「共謀罪」成立後に巻き起こるであろう「忖度」を危惧するのは、この『BLUE』での経験があるからだ。

 もしも、どこかの出版社で「共謀罪」を理由にした取り締まりが起これば、それを契機に出版界全体で、編集者が作家の政治・社会的なトピックに関する表現にストップをかける「自主規制」が始まるのは確実だ。しかも特に、「なにが問題とされるのか」という大事な部分が捜査当局の恣意的な判断に依拠される以上、その線引きはどこまでも自由を制限する方向に向かうのは間違いない。

「共謀罪」に対し危惧の声をあげているのは山本直樹だけではない。今月7日には、日本ペンクラブが主催した「共謀罪」反対の集会が開かれ、多くの文化人がこの法案に対して危惧の声を投げかけた。日本ペンクラブ会長の浅田次郎はこのように語っている。

「全く看過できない大問題。世の中の人が考えている以上に大変なことが起きようとしている」
「私たちはいずれ死ぬが、作った法律は死なない。法律を作った人がそのとき『きちんとやっていく』と言ったところで、その後、子や孫の時代にどのように使われるのか全く分からない。だから今がとても大切」

 一度法律がつくられてしまえば、その後は権力によっていかようにも悪用されてしまう。それは、特高警察が拷問を含んだ苛烈な取り調べまで用いて、人々の思想や言論の自由を奪い去った治安維持法の事例を思い返してみればわかる。

 また、精神科医で作家の香山リカは、精神科医の立場から「共謀罪」が人々の心におよぼす影響について、このような危惧を語っている。

「(警察権力の監視によって)まるで思考が盗み見られているかのような状況に陥る。そうすると、精神が崩壊するか、あるいは自ら考えることをやめてロボットのように権力者に従う人を生み出し始める恐れがある」

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