不動産バブル早くも崩壊! 2020年以降は市場崩壊? 危険だらけの不動産購入

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『住宅情報誌が書かないコワ~い不動産の話』(宝島社)

「タマホーム、純利益98%減に下方修正 15年5月期」

 このニュースで不動産業界に激震が走っている。ローコストハウスメーカーであるタマホームは木村拓哉がCMキャラクターを務めていることでも知られている。

「タマホームは14日、2015年5月期連結業績予想の下方修正を発表した。純利益は前年同期比98%減の3900万円となる見通しだ。従来予想は7%減の16億円だった。14年に実施された消費増税前の駆け込み需要の反動減が長期化している。消費税率10%への再増税の延期が決定し、今期の下期に見込んでいた駆け込み需要がなくなったことも響いた」(日本経済新聞ウェブ版1月14日付)

 今後はますますこういったハウスメーカーやマンションデベロッパーの下方修正のニュースが続出しそうだ。資材、人件費の高騰による物件価格の上昇に、消費増税による景気の冷え込みもあって、消費者の不動産の購入意欲に急ブレーキがかかっているためだ。

 しかも、東京オリンピックが開催される2020年までは新築に関する欠陥や品質の低下というトラブルリスクが高まっている。

「今後は職人の手配がたいへん。これから数年間の物件は、戸建住宅、マンション問わずに欠陥が続出するのではないか」
「土地の値上がりは深刻。マンションはこのエリアの所得階層で買うことのできる価格内に抑える為に、購入者が見えないところで、スペック(基本性能)を落としている」

 狭い浴室に薄い壁、施工不足による雨漏りの多発、こういった業者の声を紹介するのは、『住宅情報誌が書かないコワ~い不動産の話』(別冊宝島取材班/宝島社)だ。

 同書によれば、購入の検討は、2020年以降まで待てばよいかといえばそうでもない。2020年以降は、人口減少による地価の下落リスクが高まるのだ。日本国内では今も高齢単身世帯の増加で増えている総世帯数が、2020年に5305世帯でピークに達する(厚生労働省・国立社会保障・人口問題研究所)。さらに、新築マンションを購入する(購入できるローンを組める)30代後半から40代前半の購買層が2020年前後にピークを迎える。

 つまり、2020年からは不動産がほしいという人がどんどん減っていくのだ。ならば、地価は下がりやすくなる。待てば待つほど下がりやすくなる。

「事実上、現在ある中古だけで十分な世界になるのだ。ドボン(倒産)しかねない新築住宅専門のパワービルダー、マンション開発が中心のデベロッパー……。不動産バブルは今回が最後になるのかもしれない」(同書より)

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住宅情報誌が書かない コワ~い不動産の話 (宝島SUGOI文庫)

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