公害か自己暗示か…携帯基地局に苛まれる「電磁波過敏症」の孤独

2015.02.20 09:00

『ルポ　最後の公害、電磁波に苦しむ人々』（花伝社）

　携帯電話各社のCMでは、とにかく「つながりやすさ」が繰り返しアピールされる。他社と比較し、自社が最もつながりやすいとアピールする比較広告も目立つ。通話料金は契約プランによって煩雑なため、端的に「一番安い」と打ち出すことが難しい。一方で「つながりやすさ」は明示しやすいのだ。

「つながりやすさ」を強めるためには、通信エリアの拡大が至上命題となる。携帯基地局を方々へ設置していくのが急務だ。基地局が張り巡らされることで、例えば山岳事故の際に、携帯を頼りに救出されるケースが生まれたりもする。「圏外」が少しでも狭まることは、誰にとっても望むべきことだと疑わない。

　黒薮哲哉『ルポ　最後の公害、電磁波に苦しむ人々』（花伝社）を開き、電磁波過敏症を患った人たちが、必死に圏外を求めて居住場所を移し続けている事例を知ると少なくとも「誰にとっても望むべき」ではないことに気付かされる。電磁波過敏症とは、微弱な電磁波を浴びることで、頭痛、めまい、吐き気などが生じる症状のことで、癌や流産など、様々な健康被害との関連性も取り沙汰されてきた。とりわけ携帯基地局の近くに住む人たちにこの症状が数多く生じている。しかしながらWHOの発表によれば、「これまで20 年以上にわたって多数の研究」が行われてきたが、「今日まで、携帯電話使用を原因とするいかなる健康影響も確立されていません」（WHOファクトシート193）という。

　携帯基地局から発せられるマイクロ波については「WHOの外部組織であるIARC（国際がん研究機関）がマイクロ波に発癌性がある可能性を2011年に認定」した事実や、ミナス・メソディスト大学のドーデ教授の調査として「携帯基地局の周辺に住んでいる住民の癌による死亡率が、それ以外の地域の住民の癌による死亡率に比べて高い傾向にある」などの調査結果が多く出されているものの、あくまでも「可能性」や「傾向」に過ぎず、直接的な関連性としては導き出されていない。

　医学的根拠が無いとはいえ、実際にどのような症状を抱えている方がいるのかを知ることが必要だろう。本書の著者が取材した家族は、夫婦と子ども2人、4人家族全員が電磁波過敏症を患った。住居近くに基地局が建った後、たちまち4人とも体調が優れなくなり、「圏外」を求め山間部に越すことに。しかし、越して来た土地にも、圏外を無くそうとエリア拡大を続ける携帯会社の手が伸びてくる。やがて越した家の近くにも基地局ができてしまう。

　設置後、家族それぞれが、眼痛、嘔吐、頭痛、鼻血、不整脈などの症状に悩まされるようになる。自宅でパン工房を開いて生計を立てていた一家は、症状の悪化に伴い、自宅から3キロ離れた奥地に別の家を借り、パンを作るときだけ自宅に戻るという生活を余儀なくされる。その後、同じ基地局にFOMAアンテナが増設されたことをきっかけに症状がますます悪化した一家は、更なる山間部に木造屋を建てることになった……このようにして、凄まじい勢いで無くなる「圏外」を追い求めて、流浪を続けたのである。

　この症状に苦しめられる人は、国からも市町村からも、電話会社からも何の賠償も受けることが出来ない。基地局の設置は合法的な行為であり、医学的根拠が認められない以上、携帯各社は住民に対しても最低限の説明で基地局を設置していく。無線通信網を全国に張り巡らせることは、3.11以降、防災の観点からも国策として進んでいる。通信網が広がれば広がるほど、電磁波過敏症の人たちは苦しみ、理解からも遠ざかることになる。先述の一家では、症状が悪化した息子を医者に連れて行った際、医者から「母親の愛情不足が原因ではないですか」と言われている。「いかなる健康影響も確立されていません」という発表と、実際の症状には距離があり、無理解がいたずらに当事者を苦しめている。

　基地局周辺の住民が健康被害・不安を訴えても、裁判所や電話会社は「ノセボ効果」を持ち出す。ノセボ効果とは、「自己暗示による効果」のこと。住民が敗訴した宮崎地裁の判決文にはこうある。「反対運動などを通じて電磁波の危険性について情報を得たことにより、電磁波の健康被害の不安を意識したことや、被告の対応に対して憤りを感じたことなどにより、もともとあった何らかの持病に基づく症状を明確に意識するようになった（後略）」。つまり、気のせい、ということ。

　各社がこぞって基地局を設置すれば、その原因を絞り込むことすら難しくなる。周りにいくつもの基地局が並存している場合には、どこの基地局から影響を受けているのかすら特定できなくなるからだ。いくつもの間接的数値と、何人もの健康被害だけが増えている現状にある。

　携帯電話の契約数は昨年のデータで1億3789万件（IT Media）、世帯普及率は一昨年のデータで94.8％（社会実情データ図録）、もはや携帯電話の存在は完全に生活と同化している。同時に電磁波も、生活と一体化している。例えばこのサイトを閲覧するためのPCにしろ、スマートフォンにしろ、電磁波を発しているわけだ。

　メディアの多くは電話会社がスポンサーとなり、多くの広告料をもらっている。それを今件と直接結びつけるのはやや乱暴だが、携帯基地局と電磁波過敏症の関連性をわざわざ問い質すのは躊躇われるだろう。こうして健康被害を抱えた人たちがどこまでも宙ぶらりんにされてしまう。電磁波に苦しむ人々は、一定期間その住まいを離れて、圏外の地域や基地局から遠いところへ逃れると症状が止むという。基地局の近くの家に戻ってくると、たちまち再発してしまう。これもまた「ノセボ効果」と片付けられることになる。

「つながりやすさ」を訴える電話会社に、待ったを申し立てる人はいない。国家も国民も総動員で後押しする、誰もが事業拡大を歓待する稀有な事業と言えるだろう。だが、そこには因果関係が認められない症状に苦しむ人たちがいる。そして彼らは「そんなの気のせいでしょ」と心ない声を浴びる。医学的根拠がない以上、その声は強まっていく。しかし、本書のオビ文に添えられた「せめて理解してほしい」との言葉には耳を傾けるべきではないか。今後ますます症状を抱える人が増えるとされる電磁波過敏症、タイトルにあるように「最後の公害」となってしまうのか。真偽ではなく、まずは症例を知ることから始めたい。
（武田砂鉄）

最終更新：2017.12.13 09:33

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