「東京税関は危険ドラッグに対して覚せい剤並みにGPSまで紛れ込ませ、泳がせ捜査をする。そういう時代になってしまったとほぼ断言できるのではないかと思う」（F）

　こうした取り組みが功を奏したのか、危険ドラッグを売る店の数は激減しているという。厚労省の調べでは14年3月末、全国に215店あった販売店は同年11月末段階で東京が14店、大阪が8店、神奈川が8店、埼玉が3店、北海道が2店の計35店舗に減少した。同省が同年12月末に再度調べると、販売を確認された販売店は全国で5店とさらに激減しており、ほとんど壊滅状態にある。同省はネット販売にも目を付け、プロバイダに販売サイトの削除を要請し続けており、販売をやめたサイトは153にのぼる。消費者調も14年8月以降、危険ドラッグの販売が疑われる77サイトに対して住所や電話番号を記載するよう是正を求め、そのうち66サイトが閉鎖または販売を中止した。

　PにもRにも言えることだが、自ら危険ドラッグの薬効を楽しんでいる訳ではなく、あくまでも金儲けが目的であるため、規制が強まれば簡単にその業界から足を洗う。

　前出のFによると危険ドラッグ業者には〈不思議なほどヤミ金出身が多い。そもそもは逮捕の危険がなくて楽に稼げるという理由で始めている〉という。かつて五菱会の影響下にあったヤミ金の店長だった者や店員たちが、五菱会の摘発をきっかけにちりぢりになったのちに手を出したのが脱法ハーブの商売だった。〈ヤミ金出身者たちも半グレに分類すべきだろう〉と作者は危険ドラッグ業者の多くが半グレであると分析している。

　著者はPのような供給側の醒めっぷりをこう分析する。

〈その人間が危険ドラッグ屋になったのは単に儲かるからであって、危険ドラッグが彼の嗜好品だからではない。この点、覚せい剤のバイ人がいつか商売ものの覚せい剤を使う、つまり自己消費してしまうケースがまま見られるのとは違う。危険ドラッグ屋は長年危険ドラッグを扱いながら、危険ドラッグを好きにならず、むしろ嫌悪しているような感じを受ける〉
〈彼らは危険ドラッグを嫌い、危険ドラッグの愛用者をバカにしている。こういう性格を業者が持つ以上、商売が儲からなくなったら、経営が難しくなったら、逮捕されそうになったら、即、その商売を離れる。危険ドラッグに未練はないわけで、いつでも離れられる〉