『なぜ7割のエントリーシートは、読まずに捨てられるのか？ 人気企業の「手口」を知れば、就活の悩みは9割なくなる』（東洋経済新報社）

　2016年卒業予定者向けの就職活動が、この3月1日に解禁になった。このスケジュールは、政府要請を受けた経団連の「採用選考に関する指針」に基づくもので、従来より3ヶ月後ろ倒しになっている。

　だが、現実には、多くの学生はすでに就活を始めており、なかには内定を得ている学生も少なくない。大手求人サイトには2月いっぱいまで求人情報が載っていなかったが、青田刈りはインターンシップ、SNSなどを通じて例年よりむしろ早く始まっていたらしい。

　このように、タテマエとホンネが大きくちがうのが、日本の新卒採用だ。たとえば、各企業のホームページなどを見ていると、人柄や実力重視で、出身大学に関係なく誰でもチャレンジできるような錯覚におちいる。だが、実際の就職活動の現場では、かなり露骨なかたちで「学歴差別」が行われている。

　雇用ジャーナリスト・海老原嗣生氏は、著書『なぜ7割のエントリーシートは、読まずに捨てられるのか？ 人気企業の「手口」を知れば、就活の悩みは9割なくなる』（東洋経済新報社）で、「大手の人気企業は応募者の大学名を見ています」「中堅以下の大学からは、ほとんど採用しません」と断言している。しかも、エントリーシートを読む前の段階、つまり説明会の時点ですでに学歴差別が行われているというのだ。

『なぜ7割の～』では、説明会における学歴差別の手口が明らかにされている。その方法とは、「大学レベルによって、説明会に呼び込むメールを送る順番を変える」というもの。企業は公式サイトの採用ページなどでプレエントリーしている学生に対し、説明会開催のお知らせメールを送るが、偏差値の高い大学の学生に優先してメールを送り、説明会の枠を学歴の高い学生から順に埋めていくのだ。

　たとえば、説明会の定員が4000人だとしたら、最初に東大・京大などの旧帝大の学生にメールを送り、まず500人を集める。その後、早慶、ICU、一橋、東工大レベルで1500人、さらにMARCHレベルで1500人といった具合に、偏差値の高い大学から順に学生を呼びこむ。そして最後はその他の大学の学生に対し、メールを一斉送信。中堅以下の大学生たちが残りの500人の枠を奪い合い、その結果、ほとんどの学生が説明会にすら行けないのだ。つまり、学歴が低いととスタートラインにも立たせてもらえないという現実があるのだ。