デトロイトのようなスラムシティとまでいかなくても、不動産関係者で、「オリンピックの崖」を指摘する声は多い。たとえば、東洋経済オンライン2015年5月22日付「森トラスト社長『五輪後に経済の“崖”が来る』不動産業界の重鎮が見通す､5年後の日本」では、森ビル創始者・森泰吉郎の三男・森トラスト社長の森章（森ビルの故・森稔の弟）が「オフィスビルやマンションは東京オリンピック後、難しい局面が来る」と「オリンピックの崖」を指摘している。

「50年前の東京オリンピックの後も日本経済が不景気に陥ったが、それでも当時は潜在成長率が10％程度あったため、徐々に活気を取り戻していった。一方、現在はそれほど成長率が高くないにもかかわらず、いっさいがっさいがオリンピックまでに構築される計画になっている。（略）問題は、その後どうなるか、だろう。日本の潜在成長力が1％程度の状態であることを考えれば、需給バランスが崩れ、日本経済がひっくり返るぐらいの異変が起きるのではないか、と見る。50年前のオリンピック不況を経験していない方も多いだろうから、想定している以上に混乱が起きる可能性がある」

　新国立競技場、エンブレム盗用問題とトラブル続きのうえに、自らオリンピックの崖に向かってレバレッジを高め続ける日本。やはり、東京五輪は返上したほうがいいかもしれない!?
（小石川シンイチ）

最終更新：2015.10.19 07:59