宮本亞門「何ということに加担してしまったんだと罪悪感にさいなまれました」

　しかも、宮本氏がここまで踏み込んで東京五輪に「反対」を唱えているのは、この五輪に自分が関与してしまったことに大きな罪悪感を抱いているためだ。

実際、5月7日・8日に東京新聞ウェブ版で配信されたインタビューで宮本氏は、「平和や平等を掲げる五輪精神と、正反対の事実が進行している。大会は中止すべきだ」と中止を訴えただけではなく、こうも語っていた。

「IOCや政府の利己的な考えは、「他人のことを思う」という利他的な精神と正反対。国民はその間で心が引き裂かれています」
「2013年の招致決定当初、「世界一お金がかからない五輪」や「復興五輪」といった発言を信じようとした。これだけ政府が断言するのだから、と。17年には大会の公式イベントの演出を引き受けた。しかし大会経費は倍以上に膨れ上がり、福島第一原発事故の後処理も進まない、全て誘致のための架空のものだった。悲惨な現実を見て「何ということに加担してしまったんだ」と罪悪感にさいなまれました」

　まさに宮本氏の言うとおりだろう。放映権料欲しさに日本に開催を迫るIOC、政権浮揚のために五輪開催にこだわり、この状況下で観客を入れるとまで言い出した菅首相、どちらも日本国民の生命を守ることなどつゆほども考えていないからだ。

「コンパクト五輪」などというのもまったくの嘘で、2013年の招致時は7300億円としていた大会経費は、コロナ感染の始まってない2019年末の段階で1兆3500億円、そしてコロナによる延期で1兆6400億円と、完全に倍増。国の負担もさらに増えて、コロナ対策をあれだけケチりながら、五輪には今年度予算と昨年度の第3次補正予算で1410億円を計上している。

　ようするに、宮本氏はこうした政府のインチキ、国民の命の軽視を目の当たりにして、「何ということに加担してしまったんだ」と罪悪感を吐露したのである。

　本来、罪悪感にさいなまれるべきは菅首相や組織委、IOCのはずだが、連中はなんの痛痒も感じていない。有観客による強行開催を押し切ろうとするこの「利権集合体」にとっては、市民の命などおかまいなし、虫けら同然なのだろう。

　だが、もっと問題なのは、宮本氏も前出・日刊ゲンダイのインタビューで心配していたように、虫けら扱いされている私たち市民の側が、このまま諦観してしまうことだ。

　この国では、安倍・菅政権による“国民へのネグレクト”と言っていい強権政治がつづいてきた結果、「政府に何を言っても無駄」という諦めが当然のことのようになりつつある。そしていま、多くの命を危険に晒しかねない東京五輪の強行開催を看過してしまったら、その諦めは決定的なものになるだろう。この国は、いよいよ民主主義を諦めてしまうのではないか──宮本氏はそれを懸念し、こうやって「反対」の声をあげているのである。

　招致買収に踏み込むなど、宮本氏の覚悟は相当なものだ。この勇気を無駄にしないためにも、菅首相や組織委、IOCに「命をないがしろにするな」と声をあげつづけていかなくてはならない。

（編集部）

最終更新：2021.06.21 08:26