当サイトで何度も指摘してきたが、事務所を独立しようとした能年に対するレプロ側の嫌がらせ、圧力は凄まじいものだった。徹底した仕事の干し上げにはじまり、週刊誌やワイドショー、スポーツ紙を使った「洗脳報道」というバッシング攻撃……。さらに契約が切れてからも、レプロ側は15年1月から16年6月までの期間は能年側が仕事や話し合いを拒否していたため契約不履行とみなしており、その分の契約延長を申し入れているため、まだ契約は終了していないなどと主張している。そのため、能年が「週刊文春」16年7月21日号内の阿川佐和子による対談連載「阿川佐和子のこの人に会いたい」に出演したり、「FRIDAY」（講談社）16年7月29日号でグラビア撮影したことを問題視。法的対処も含め検討しているとしている。

　そして、きわめつきが、名前の剥奪だ。「週刊文春」16年7月28日号によれば、契約が終了する間近の6月下旬、レプロから能年側に、契約が終了しても「能年玲奈」を芸名として使用する場合には、レプロの許可が必要だという申入れがあったという。

「能年玲奈」は本名であるため、前所属事務所に使用を制限される謂れはないが、「週刊文春」の取材を受けたレプロ側の担当者は「一般論として、その旨の契約がタレントとの間で締結されている場合には、当事者はその契約に拘束されるものと考えます」と答えたと記されている。

　こういった事情が明るみになると、レプロには「名前を奪うなんてひどい」と抗議が殺到。実際、能年玲奈は彼女の本名であるため、契約を盾にその名前を奪う法的根拠があるかは疑問だ。また、「文春」の記事で取材に答えている弁護士も、公序良俗違反でこの契約条項は無効になるのではないかと考えを示しており、その後の議論を見ている限り、他の専門家たちも同じような認識であるようだ。

　本来であれば改名などする必要はないにもかかわらず、これ以上レプロの嫌がらせに晒されることで、今度は共演者やスタッフに迷惑がかかることを恐れた能年側は改名してキャリアを再スタートさせることに。「文春」によれば、本人は能年玲奈の名前で活動したいと希望しているとのことだが、そのような事情から改名に踏み切ったという。

　周知のように、レプロは“芸能界のドン”バーニングプロ傘下の事務所だ。クドカンもコラムで書いていたように、レプロの圧力を恐れ、テレビ局はもうすでに資料映像ですら能年の映像を使わないような状態になっているが、レプロがこうした姿勢では、今後、テレビ局がレプロの意に反して、能年を起用するようになるというのはかなり難しいだろう。