そして、今回の地震をきっかけに、2000年以上動いてなかったこの中央構造線が動く可能性が懸念されているのだ。

　たとえば、地震地質学の権威である林愛明・京都大教授は朝日新聞の取材に対し、こんな見解を表明している。

「今回ずれた断層の延長線上にひずみがたまり、大分県側でＭ7級の地震が起きることも否定できない。四国側の中央構造線が動く可能性もある」

　たしかに、一連の地震の震源は、14日の日奈久断層帯から16日の布田川断層帯、さらに阿蘇、大分と、まるで中央構造線の想定ラインに沿うように北東へと移動しており、次が四国の中央構造線上で起きる可能性は否定できない。

　一方、東北大の遠田晋次教授（地震地質学）は、逆に南西に震源が移動する可能性を警戒している。

「地震活動が南へ拡大する可能性も忘れてはいけない。日奈久断層帯は北部で地震が発生したが、南への延長部分では地震が起きておらず、注意が必要だ」

　いずれにしても、日奈久、布田川断層帯の先や、さらにその延長線上にある中央構造線で大地震の危険性が高まっているのだが、実は、この中央構造線の南西の端には、鹿児島の川内原発があり、一方、中央構造線が四国側に抜けたところには、愛媛県の伊方原発があるのだ。

　もし、この川内原発や伊方原発の直下や近辺で、今回の熊本地震と同規模の直下型地震や、中央構造線が動く大地震が起きたら、どうなるのか。

　安倍首相は川内原発の再稼働をめぐって「世界一厳しい耐震基準をクリアした」ことを再三強調していたが、川内原発が再稼働にあわせて策定した基準地震動（想定される最大の揺れ）は620ガル。しかし、16日の地震では、益城町でその3倍に当たる1580ガルの加速度が測定されている。

　また、伊方原発も、今年夏の3号機の再稼働に向けて耐震工事を実施したが、対応できる地震動は1000ガル。伊方原発付近では、M8〜M9の巨大地震の可能性があることを文科省の特別機関である地震調査研究推進本部も認めており、もしこの規模の地震が起きたら、とても耐えられる設計ではない。

　ようするに「世界一厳しい基準」などというのは、地震がほとんどない海外と比べたごまかしの論理であって、世界一の地震大国ではまったく通用しないのだ。