Tokyo 2020公式Twitterより

　本日4月14日で東京五輪の開幕までちょうど100日となった。国際オリンピック委員会のジョン・コーツ東京大会調整委員長は「（東京五輪は）確実に開かれる。可能な限り最も安全な大会になると、何のためらいもなく言える」などとコメントしたが、しかし、国際的にも「中止すべき」という意見が噴出している。

　というのも、英ガーディアンや米ニューヨーク・タイムズといった有力紙が、相次いで7月開催に待ったをかける警告を発したのだ。

　まず、ガーディアン（電子版）は12日付で「東京五輪は何があっても開催しなければいけないのか？」と題した社説を掲載。この社説では、あと約100日で開催することに対し「単に楽観的であるだけでなく、まったく間違っているように見える」と一刀両断。「日本のワクチン接種プログラムはほとんど軌道に乗っていない」ことや、「国際的な状況はさらに厳しい」として1日で4000人が亡くなっているブラジルや感染が拡大するインドの例を挙げ、「日本とIOCは五輪開催を本当に正しいと言えるのか自問する必要がある。」「中止による経済的損失なども、五輪がパンデミックを悪化させるリスクと合わせて検討されなければならない」と指摘した。

　さらに強烈だったのがニューヨーク・タイムズだ。同紙も12日付の運動面で「五輪について考え直すべき時がきた」と題し、7月開催を「タイミングはひどい」とした上で「東京五輪は3週間のスーパースプレッダー・イベントとなり、日本中いや世界中に死と病を引き起こす可能性がある」と言及したのだ。

　しかも、こうした「東京五輪開催に反対」という意見は海外だけではなく、国内の専門家からもあがりはじめている。

　たとえば、東京都医師会の尾崎治夫会長は昨日13日の会見で、「これ以上感染が広がることがあれば、現実的には従来通りのいろんな国から選手が来て開催される五輪というのは、たとえ無観客であってもなかなか難しい」と指摘。また、厚労省新型コロナ対策アドバイザリーボードの西浦博・京都大学教授も「開幕があと3カ月に迫った状況で、日本は最大の危機を迎えています」と述べ、ワクチン接種が済んでいると想定される1年後の「再延期」を訴えている（文春デジタル14日付）。

　あまりにも当然すぎる指摘だろう。4月初旬のデータでは、日本のワクチン接種率はG7はもちろんのこと、主要先進37カ国が加盟するOECD（経済協力開発機構）のなかでもダントツの最下位の状況。この体たらくで菅義偉首相は「コロナに人類が打ち勝った証としての五輪開催」とほざき、IOCも「可能な限り最も安全な大会になる」などと豪語しているのだ。嘘八百もいいところだろう。