いったい、彼らは何と戦っていたのだろうか。真実を探索するという本分を忘れ、“朝日叩き”それ自体が目的化しているとしか思えない。これはなにも、阿比留記者個人だけの話ではないだろう。昨夏以来、ある雑誌は、こんなふうにして「朝日慰安婦報道の検証」に気炎を上げていた。

「廃刊せよ！　消えぬ「反日」報道の大罪」（14年10月号）
「言い逃れは許されない　「慰安婦」報道の国辱責任」（14年11月号）
「決定版40ページ！　朝日慰安婦報道「有罪」論」（15年4月号）
「訂正1年　朝日は「慰安婦」を反省したか」（15年9月号）

　すべて、産経新聞社刊行の論壇誌「正論」の表紙に踊った見出しである。産経新聞社は、自社の慰安婦「強制連行」報道を訂正せぬまま、しかも、社員記者たちは植村氏の記事をまともに読んですらいないまま、この1年間、ひたすら「廃刊」「大罪」「国辱」「有罪」と、がなりつづけていたわけである。

　この時点ですでに勝負あったというのはおわかりいただけただろうが、上で解説したのは、長い長いインタビューのほんの一部の入口に過ぎない。

　その後、インタビューは一連の植村氏からの“逆質問”が終わり、攻守が代わる。ところが、阿比留記者らからの質問は本当に重箱の隅をつつくようなものばかり。その典型が今年8月4日付の特大記事でも執拗に見出しに使われている「証言テープ」に関するものだ。阿比留記者らはこのテープの存在に異様にこだわり、「テープはいまどこにあるのか？」「テープを聞いたのは一度だけか？」「たった1回聞いただけで記事にしたのか？」「テープには『挺身隊』という名前は出てきているのか」という質問が繰り返される。

阿比留「それでですね、私ども、ちょっと不思議なのはですね、誰とも分からない、挺対協が出元とはいえですね、誰とも分からない、名前も分からない、証言テープだけですね、しかも1回聞いただけでですね、このような記事にできるものかなあと不思議なんですね」
植村「うーん、なるほどね」
阿比留「記者の作法としてですね」

　阿比留瑠比は1966年生まれ、植村隆は1958年生まれ。記者としての経験は植村氏のほうが明らかに長い。ここで植村氏が再び問うた。