しかし、トランス脂肪の代表格であるマーガリンさえ摂取しなければいいというわけではない。現在でもさまざまな食物にトランス脂肪は多く含まれているという。それを見分けるのは「ショートニング」という言葉だ。

「菓子パンやクッキー、クラッカー、ケーキ、チョコレート、スナック菓子、アイスクリーム、フライ、レトルトカレーなど多くの加工食品の原材料に『ショートニング』『加工油脂』、あるいは『ファットスプレッド』などと書かれていませんか？　実は、これらは全てマーガリンの仲間で、トランス脂肪が大量に含まれている可能性があるのです」

　ほかにもトランス脂肪を多く含む商品として、ケーキ用の粉ミックス、カップラーメン、フライドポテト、冷凍チキン、ドーナツ、ポテトチップなどがあげられている。

　私たちの日常生活の身近に、大量のトランス脂肪食品が氾濫していることがわかるだろう。しかし問題は、その危険性が世界的にも“常識”となっているにも関わらず日本政府の対応があまりに鈍いという点だ。いや、それどころか日本はトランス脂肪食品を積極的にしかも“健康食品“として認定さえしているのだ。

「日本ではトランス脂肪を大量に含んでいる商品でもトクホ（特定保健用食品）に認定し、厚生労働省の『お墨付き』として販売されているのです」

　その背景について本書では記されてはいない。しかし、こうした日本の無法地帯の現状について工学博士である後藤日出夫が「健康ジャーナル社」のサイトで日本の対応の遅さをこう指摘している。

〈その最大の原因が、「国民の健康より経済を優先する政府」にあることは間違いのないところでしょう。本来、公正中立な立場で食品のリスク評価を行うべき内閣府の審議会「食品安全委員会」が、このトランス脂肪酸の問題に関しては充分にその役割を果たしていないことも、政府の方針とは無関係ではないはずです〉（「信用を失う食品業界！今一度確認しておきたいトランス脂肪酸の危険な話2」より）

　トランス脂肪を多く含む食品を扱うのは、大手食品企業であり、外食産業だ。もしこれを全面廃止すれば、企業の対応、損失は計り知れない。しかし政府は国民の健康よりも、こうした企業、財界の目先の利益を優先させ、対応を取らないとの指摘だ。そして大手マスコミも、これらトランス脂肪製造企業が大スポンサーになるためか、その危険性を大きく取り上げることもない。

　トランス脂肪酸の危険性を、国がきちんと調査し、それを広く国民に知らしめないと、国民の健康被害は広がるだろう。過去における公害問題、そして原発事故の放射線被害と同様のことが食の世界でも起こりつつある。一刻も早い対応が望まれるところだ。
（林グンマ）

最終更新：2015.06.23 08:25