〈本来であれば、こちらが取材を尽くした後、読売巨人側に正式な質問書を送り、しかるべき回答を得るというのが記事掲載の基本的な流れである。しかし今回は違った。我々が取材に動いていることを察知した巨人軍の動きは早かった。代理人から書面で「申入書」なるものが週刊文春編集長宛てに送付され、期日までに、記事に関する編集部の考えを回答するよう求めてきたのだ。
　それ自体も異例のことだが、さらに巨人軍側は、追い打ちを掛けるように原監督に関する記事の広告を差し止める仮処分申立を、しかも二週にわたって東京地裁に起こしてきたのだ。
　これは新聞広告や電車中吊りなどの、すべての週刊文春の広告から原監督に関する記事を塗り潰すなどして削除するよう求めるものだった。記事そのものの差し止めを求める仮処分申立がなされるケースはまれにあるが、広告の掲載差し止めのみを求める例は前代未聞である。機先を制するとはいえ、躍起になって報道を封じようとする巨人軍の行動には唖然とするしかなかった〉

　原氏のスキャンダルに関して巨人軍側は、「お金を払うべきではなかった」と厳しく注意するだけにとどめ、彼が強請りの相手を「反社会的勢力ではなかったと認識していた」ということを理由に何の処分も行わなかった。そして、前述したように発行元の文藝春秋に対して、「恐喝してきた相手を反社会的勢力ではないとした読売側の対応は嘘である」と報道したことに関し名誉毀損の訴訟を起こすわけだが、これは先ほど出た野球協約第180条に触れてしまうことを阻止するために練られた策であった。結果、原氏が昨年の退任まで何のお咎めもなく監督の座に座り続けていたことはご承知の通りだ。

　このような球団の狡猾なやり口は、つい先日の野球賭博問題でも繰り返された。その典型例がメディアへの圧力である。今年3月には、高木京介選手の謝罪会見に批判的な評論家のコメントを報じた産経新聞に対し、日本野球機構（NPB）が記事の訂正を求める抗議書を送付。管理施設内への立ち入りを禁じる“取材拒否”通告をしているが、これも、巨人軍がNPB内にいるOBを通じて行ったものである可能性を西崎氏は指摘している。

　また、この野球賭博問題では、白石興二郎オーナー、桃井恒和会長、そして、渡邉恒雄最高顧問が読売巨人軍を辞任しているが、これも表向きのものにすぎない。後釜として入った山口寿一読売新聞グループ本社社長は読売新聞法務部出身で、渡邉氏の側近中の側近。また、山口社長直属の統括参与には警視庁の元組対部長が迎えられているが、これも、むしろ不祥事を表沙汰になる前に封じ込める役割として抜擢されたのではないか。