ヒューマンライツ・ナウ（以下、HRN）というNGOが今年3月、今回の件と同様、「モデル」「グラビアアイドル」などの嘘の惹句で女性を集め、いったんプロダクションと契約させたら、あとはアダルトビデオへの出演を強要。もし出演を渋れば「仕事を断ったら違約金」「親にばらす」などと脅しているケースが後を絶たないと問題提起をしたところ、人気AV女優の紗倉まなや天使もえ、元AV女優の川奈まり子らが一斉に「報告書は今のAV業界の現実とかけ離れている」「過去の話で、今はもう強制や騙しなんてほとんどない」と反発の声をあげたのだ。

　繰り返すが、今回のマークスジャパンの件は冤罪の可能性がないとは言い切れないし、プライドを持って仕事をしているAV女優たちが「強制はない」と言いたい気持ちもわかる。

　しかし、現実問題として、先のHRNの報告書では4年間で少なくとも93件の被害件数が指摘されており、これは決して少ない数字ではない。捜査当局の介入や冤罪逮捕を招かないためにも、AV業界が率先してこうしたトラブル防止策に動くべきだろう。

　そういう意味では、HRNの報告書について批判していた川奈まり子が、今回の事件を受けて、AV業界に対する圧力に抗しながら女優たちの権利を守るための団体を設立すると発表したことの意味は大きい。

　メーカーや制作サイドを守る組織ではなく、AV業界で働く女性たちの側に立った団体が一刻も早くできることを願っている。
（田中 教）

最終更新：2017.12.05 09:51