しかも、この情報戦には、警察も乗っかってきている。実は、全面抗争を書き立てている新聞各社やワイドショーの背中を押しているのは、他でもない捜査当局なのだ。

「ようするに、警察当局としては、マスコミが“抗争近し！”というような記事を載せれば載せるほど、取り締まりがしやすくなるし、もっといえば、捜査の予算もとれる。だから、危険を煽るような情報をわざと流すんですよ」（在阪の社会部記者）

　たしかに、新聞記事を注意深く読むと、「警察当局は抗争を懸念している」「捜査関係者は全国規模の抗争の危険性があると危惧している」など、明らかに警察が発信源になっているものが多い。

　これに拍車をかけるのが、雑誌や新聞の「売らんかな主義」だ。彼らのほとんどは山口組分裂の実態や裏に気づいていながら、警察情報に乗っかり、「抗争勃発」「血で血を洗う戦い」と書き立てている。

「とにかく、こういう記事は売れますからね。先週号で山口組分裂騒動を報じなかったある週刊誌は売り上げで一人負けだったらしいですし。とにかく、今は抗争を煽れるなら、どんな小さなことでも膨らませて書いてる状態です。編集部では『早く派手にドンパチやってくんないか』などと冗談も飛び交っているほどです。スポーツ紙や週刊誌はもちろん、新聞の連中だって、建前上は『抗争に懸念』などといっていますが、本音はドンパチを期待しているんじゃないですかね」（週刊誌記者）

　とくにひどいのが、フジサンケイグループの産経新聞と夕刊フジだ。夕刊フジは「山口組“2兆円抗争”勃発」「6代目激怒情報」と、まるで今日にもドンパチが始まるかのような記事を連日トップに掲げているし、産経新聞も「今日から安心という日はない」「銃弾の発射音必至」など、まるで実話誌のような見出しで抗争を煽っている。あげくは「仁義なき戦い」シリーズなどを手がけた大物プロデューサーを登場させて、「ドンパチがないと映画にはならん！」などという煽りインタビューを掲載する始末。

　これが、普段、「犯罪を許すな」とエラソーに語っている新聞のやることなのだろうか。　

　一方、対照的なのは、当事者である暴力団だ。冒頭でも指摘したが、実際にはマスコミ報道とはちがい、山一抗争のような全面戦争になる空気はほとんどないという。

「今の幹部は山一抗争を経験してるし、暴対法など警察による締め付け強化も知ってる。現状、名古屋と神戸が互いに自分たちが本流だと主張していて、『こっちはドンと構えている』と話していると聞く。下はわからんが、上のほうは全面戦争をする気はないということ」（捜査関係者）

　もしかしたら、売らんかな主義で抗争を煽るマスコミのほうがずっと“ヤクザ”だということなのか。
（編集部）

最終更新：2015.09.08 08:05