★8位★ネトウヨに脅えて…韓流もヘイトスピーチも「知らぬ存ぜぬ」のマスコミ

在特会をはじめとするヘイト・ネトウヨの抗議行動、そして社会に広がる嫌韓ブームの影響で、テレビ局ではすっかり「韓流」がタブーになってしまった。一時はあんなに大量に放映されていた韓流ドラマを大幅に減らし、韓流スターやK-POPアイドルたちを歌番組やCMから排除してしまった。
　いや、それだけではない。関根麻理がK-POPシンガーと結婚したとたん「ZIP!」（日本テレビ）の司会をおろされたように、最近のテレビでは出演者が韓国に対して友好的な言動をすること自体がタブーになっているという。
　もちろん、テレビでは、こうしたタブーをつくりだしているヘイト集団などの問題にもふれることはできない。ヘイトスピーチ規制問題がいくら論議の対象になっても、安倍内閣の閣僚とヘイト団体幹部の親密な関係がネットで盛り上がっても一切スルー。おそらくこれは、政権への配慮があるのはもちろんだが、ネトウヨからの抗議がこわいのである。
　それでいて、セウォル号沈没事件や大韓航空のナッツリターン騒動などは視聴率が見込めるため、国内ニュース以上の時間を割いて取り上げる。韓国の問題点をあげつらい、韓国を見下し、国民の嫌韓ムードを醸成させる。
　そういう意味ではテレビ局の態度はまさに無自覚な「差別者」。かつては差別される側への過剰な配慮で「在日問題」などをタブー視していたテレビ局が今度は「差別」する側にひきずられて、韓国をタブー視しているのだ。
　これで、アメリカの黒人差別事件をしたり顔で批判しているのだから、開いた口がふさがらない。

★9位★ メディアが恐れる宗教タブーは創価学会より幸福の科学とワールドメイト!?

　ネット上では、メディアのタブーというと創価学会の名が必ず上がるが、最近の勢力図から見るとこれはハズレ。マスコミにとっていまもっともタブーとなっているのは、創価学会ではなく「幸福の科学」と「ワールドメイト」だ。そしてタブー化した原因は両方とも同じで、“広告出稿量”と“訴訟リスク”にある。
　たとえば広告出稿量でいえば、幸福の科学は幸福の科学出版から怒濤の勢いで出版されつづけている大川隆法氏の霊言本や関連本の広告を5大新聞のほかスポーツニッポンや日刊スポーツ、東京スポーツ、日刊ゲンダイなどにも出稿。一方、ワールドメイトは、リーダーである深見東州氏が設立したたちばな出版より刊行されている書籍や、深見氏のクリスマスディナーショー、スポーツサミットの広告を、やはり5大新聞をはじめスポーツ紙などに出稿。どの新聞社も広告収入が激減するなか、幸福の科学とワールドメイトは“ありがたいスポンサー”となっているのだ。特定の宗教団体と関係をもつことは新聞社にあるまじき行為だが、新聞社は「あくまで広告だから」と言い訳する。
　また、新聞社だけでなく出版社やテレビ局にとってもこの2つの宗教団体の問題を扱いづらいのは、ともに訴訟を起こされる可能性が高いからだ。過去にさかのぼれば、1991年に「FRIDAY」「週刊現代」が掲載した幸福の科学への批判記事に対し、複数の訴訟が立てつづけに発生。ワールドメイトもまた、講談社や新潮社、文藝春秋、小学館、岩波書店、毎日新聞社、日本テレビなどを訴えてきた過去がある。
　触らぬ神に祟りなし、とはこのことか。