今回の騒動は「光通信」という大企業の経営体質に加えて、生殖医療、生命倫理、子どもの将来など、様々な問題を内包している。しかし大手新聞社はそれらを検証することすら放棄し、自己保身のもとに週刊誌の広告タイトルにまで介入した。
「たしかにこれまで、自社の批判を掲載した週刊誌の広告タイトルをベタ塗りにしたり、シロ抜きにしたことはありました。しかし、それらのほとんどは性表現や差別表現、あるいは少年法などの法律に抵触する可能性のあるケースだった。一企業の社名を伏せるというのは、ちょっと異常です。それくらい、新聞は光通信にナーバスになっているということでしょう」（週刊誌関係者）
問題の御曹司は未だにタイ警察からの事情聴取に応じず、公の場でコメントもしていない。そのため“本当の動機”は不明のままだ。大新聞がこの体たらくで、真相解明は果たされるのか。今後の動向に要注目だ。
（田部祥太）
最終更新：2014.09.16 07:54