「週刊文春」8月28日号（文藝春秋）

　なんとも奇怪な“事件”が日本を騒がせている。24歳の独身日本人男性がタイで体外受精と代理母を使い、自分の子どもを16人も出産させていた。しかも、この問題はメディアの奇怪な対応も引き出すこととなった。

　このニュースがタイからもたらされたとき、当初、疑われたのは人身売買や臓器売買だった。東南アジアでは幼児が誘拐され売春婦にされたり、臓器を取られたりという犯罪が頻繁に起きていることからの憶測だったが、そういう事実はなかった。そして、かわりにマスコミが色めき立ったのが、この男性の正体だった。男性は大手IT企業の「光通信」創業者・重田康光氏の長男だったのである。

「光通信」は今でこそIT企業の大手だが、90年代後半に携帯電話の販売で大きな注目を浴びたベンチャー企業だった。だが、その強引な手法は次第に大きな批判を浴びていく。それを決定づけたのが「文藝春秋」（2000年4月号）に掲載された記事だった。「光通信」が架空の契約書の捏造を行い、契約内容を偽って販売していたことなど、商法を批判したものだが、記事は創業者の重田社長（当時）が幼少期に飼っていたニシキヘビに生きたウサギを餌に与え「強い者が勝つんだ」と笑ったというような人格批判にも及んでいた。

　いずれにしても、これをきっかけに多くのマスコミが「光通信」商法への批判を強めていった。「実力主義、全員主義」という荒っぽい営業手法、ベンチャー企業への乗っ取りを前提とした出資攻勢などが問題とされた。そのため「光通信」の名前は今で言うブラック企業の代表として批判され、同時に株価の大暴落という事態を招き、さらにマスコミ報道は加熱していった。

　だが奇跡的というか重田の辣腕からなのか、その後はシャープやソフトバンクの営業を請け負うなどして奇跡的復活を果たし、現在にまで存続する大企業となっている。

　そんな過去の経緯もあり、週刊誌は御曹司の代理出産ネタをこんなふうに大きく取り上げた。

「毎年10人子どもを作り、最終的には100人か1000人ももうけたいと語っている」「カンボジアに子どもを育成する秘密の隠れ家を持っていた」
「光時の父親と母親も大量出産を支援している」「莫大な資産の相続税対策」
「多くの子どもを作るのは選挙に出て勝つための人員」「新たなカルト集団を作ろうとではないか」「光時と行動を共にしているパートナーは性転換した元男性」

　特に「週刊文春」「週刊新潮」では、「光通信」の社名と本人の実名をタイトルに使った特集記事を掲載した。

「タイ代理出産　光通信御曹司・重田光時　乳幼児『育成の農場』に初潜入！」（「週刊文春」8月28日号）
「億万長者『光通信創業者』ご長男の人間牧場」（「週刊新潮」8月28日号）

　だが、その一方で、新聞では不可解な事が起きていた。全国紙が載せた「週刊文春」「週刊新潮」の新聞広告を見ると、該当タイトルの固有名詞の部分に奇妙な白マルが並んでおり、伏せ字になっていたのだ。