左『英語化は愚民化』（集英社新書）／右『英語の害毒』（新潮新書）

　元首相の森喜朗が日米首脳会談の際に、クリントン大統領に向かって「How are you？」と言うべきところを「Who are you？」と誤り、「I'm Hillary's husband」と返されたという逸話は有名だが、本人は重ねて「（メディアの）作り話だ」と否定している。いずれにせよ彼が、英語力云々の前に、国際社会では通用しない失言を繰り返す言語力の持ち主であることを再認識したばかりである。危うい英語といえば、東京五輪招致のスピーチが記憶に新しいだろう。所々でアクセントを誤りながら「ダイナミック！」にカタカナ英語で見栄を張った猪瀬直樹都知事（当時）や、福島原発について「the situation is under control」と世界の人々に向けてわざわざ英語で大ボラを吹いた安倍首相などなど、やっぱりここでも英語力をどうのこうのと問う以前の問題であった。

　小学校でも英語の授業が導入され始め、楽天やユニクロなどでは社内の英語公用語化が着々と進んでいる。「中高で6年間英語を学んだって日常会話すらできやしない」という、この国全体で抱えてきたコンプレックスをいよいよ打開すべきと、英語教育の比重を高める必要性が語られている。誰もがグローバル化の動きの中で働くわけではないのだが、「英語が出来るようになる」ことへの希求は疑ってはならない風土にある。今年4月末、安倍首相がアメリカ議会でスピーチしてスタンディングオベーションを受けたのは、それが英語でのスピーチだったことも大きい。あの場での評価は彼の自信の拠り所にもなり、安保法制を成立させなければならない強制力にもなっているわけだが、“日本を取り戻す”首相が、わざわざ自国語を捨てて拙い英語を使った姿勢を咎める人は、支持層の中にもなかなかいない。

　書店の新書コーナーで横並びになっていた『英語の害毒』『英語化は愚民化』とのタイトルを見かけ、「害毒」「愚民」という言葉の強さにたじろぎながらも手に取った。どちらの本も現政府が推し進める英語公用語化政策について「植民地」化であると厳しく断じている。施光恒『英語化は愚民化』（集英社新書）は冒頭で、2014年8月、内閣官房管轄下のクールジャパンムーブメント推進会議の場において「公用語を英語とする英語特区をつくる」という提言が発表されたことについて疑問を呈する。自ら日本語を手放すかのような措置はこの施策に留まらない。英語での講義を増やすことで「スーパーグローバル大学」の認定を得れば最大50億円の補助金が付くし、国家戦略特区構想のなかでは「公立学校運営の民間への開放」が明記され、この民間開放は「グローバル人材の育成」とくっ付けて語られていく。著者はこれを「新自由主義的な要請によって、英語教育を重視する教育」に向かうと断言しているが、これからTPPへの加入が決まれば、ますますこの力学が推し進められることになるだろう。