そういう意味では、今回問題になった池江選手への辞退や開催反対を求める声は、このように政府や組織委員会と五輪利権共同体の一員であるメディアなど五輪強行派が、批判を交わすための盾として池江選手を矢面に立たせてきたことが招いたというべきだろう。

　しかも、困惑を表明した池江選手のツイートをさらに利用している。IOCバッハ会長の来日も見送りになるなど、反対世論が最高潮に高まるなか、乗じて、反対世論の封じ込めをはかろうとしているのだから、呆れるしかない。

　そもそも東京五輪の開催強行に反対の声が高まっているのは、大阪をはじめとして医療従事者不足などから医療崩壊が起こっているというのに約1万人もの医師や看護師を大会運営のために駆り出そうという「国民の命よりスポーツイベントを優先させる」姿勢にある。

　さらにここにきて確定的になった、五輪選手へのワクチン優先接種。周知のとおり、日本ではワクチン接種がまったく進んでおらず、一般市民どころか医療従事者へのワクチン接種すら完了していない。そんななか、コロナの最前線にいる医療従事者や重症化リスクの高い高齢者、医療の脆弱な発展途上国の人々などよりも、五輪選手のワクチン接種を優先させるなど、倫理的にも公衆衛生の観点からもあり得ない話だ。

　この五輪優先主義が、一般市民とアスリートの分断を引き起こし、組織委や政府、東京都だけでなく、選手に対する風当たりまで強くさせているのだ。

　ところが五輪強行派は、自分たちが五輪強行正当化のために池江選手を矢面に立たせてきたことへの反省も自戒も一切ない。ことここに至っても、逆に賛成署名を始めた竹田氏に代表されるようにまたしても反対世論の封じ込めに、池江選手を利用しているのだ。もはや「アスリートファースト」ですらない。

　多くの人が五輪に反対しているのは、コロナ状況を冷静に見ているからだ。選手を盾にした情緒や空気で覆せるような次元はとっくに超えている。コロナがこれだけ厳しい状況にある以上、今回の池江選手のようにむしろ矢面に立たされた選手への悪感情を引き起こすことは十分起こりうる。池江選手にしろ、ほかの選手にしろ、五輪強行のために利用するのは一刻も早くやめるべきだ。

（編集部）

最終更新：2021.05.09 09:24