しかも、この発言にはもうひとつ看過できないことがある。それはこの森会長の発言が、実際にJOCの女性理事たちの口を封じるための“攻撃”だった可能性があることだ。

　現在、JOCの理事は25名おり、そのうち女性はたったの5名なのだが、2019年にJOCの理事会を非公表とすることを元柔道日本代表の山下泰裕会長が提案した際、反対した4名は小谷実可子氏、高橋尚子氏、山崎浩子氏、山口香氏と、全員が女性の理事だった。このメンバーについて、毎日新聞（2019年8月26日付）は〈普段の公開の理事会でも積極的に発言する顔ぶれだった〉と伝えている。

　また、理事の山口氏は、最近も〈最近の世論調査では、国民の大半が五輪の中止・再延期を要望している。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言の発出や変異型への懸念もあり、「残念だけど、難しい」というのが冷静で、現実的な感覚なのだろう〉と率直な見解を示し、「絶対にやる」と言い張る政府やIOCの姿勢に対しても〈国民を置いてきぼりにした前のめりの姿勢〉〈政治とか経済とか、別の理由や思惑があるのだろうと冷めた目で見られていると思う〉〈世界で200万人超の死者が出ているという現実を前に、「五輪は人類がコロナに打ち勝った証し」という言葉がむなしく聞こえる。「勝たねばならぬ」の精神がここにも見え隠れする〉（朝日新聞1月26日付）と、じつに真っ当な指摘をおこなっていた。

　ようするに、森会長は「理事会は公開すべき」と当然の意見を述べる女性理事たちを忌々しく思い、積極的に発言するという理事としての責務を果たしてきた女性理事たちを「女は競争意識が強い」などと攻撃・排除したかったのではないか。

　それでなくても、森会長は2日にも「一番大きな問題は世論がどういうふうに五輪を考えているか」と、国民からあがる「五輪よりコロナ対策を」という世論までをも問題として挙げ、「我々は必ずやる。やるかやらないかではなく、どうやってやるのか、新しい五輪を考えよう」などと発言していた。

　このような国民無視の「なにがなんでもやる」という森会長の発言に対しては、愛知県犬山市から聖火ランナーに任命されているロンドンブーツ1号2号の田村淳が「森会長のインタビュー記事などを見ててですね、オリンピックはコロナがどんな形であっても開催するという、ちょっと理解不能な発言をされていらっしゃいました」「人の気持ちを削ぐというか、僕はどうしても同意しかねる」「沿道に人を集める必要がないのであれば、タレントは身を引くべきだと感じました」とし、聖火ランナーを辞退すると公表している。