本サイトでなんども紹介してきたとおり、安保法案には各界の大物から批判の声が続々と上がった。そのなかからごく一部を予想しても、映画界からスタジオジブリの宮崎駿と高畑勲両監督が、文壇から瀬戸内寂聴、大江健三郎、赤川次郎、高橋源一郎、島田雅彦が、音楽界からは坂本龍一、またノーベル物理学賞受賞者の赤崎勇氏、益川敏秀氏など、そうそうたるメンバーが集結することもありうる。

　そして、もしかすると、政治的発言が“タブー化”している芸能界からも、あの大物たちが参加を表明する可能性だってある。「安倍首相も自民党に投票した人もまず自分が戦地に行きなさい」と一喝した美輪明宏、「違憲や言うてる人がこんなに多いのにもかかわらず、お前なにをしとんねん！」とテレビ番組で安倍首相を真っ向から批判した笑福亭鶴瓶などがその筆頭だ。

　社会に大きな影響力を持つ文化人やアーティスト、芸能人が一斉に国を相手取る提訴に踏み切る──これが現実になれば安倍政権にとって大ダメージは必至だ。そして、この“100人原告団”をバックアップするのが、憲法学者や弁護士、司法OBなど、数多の法の専門家だ。

　たとえば『報道ステーション』（テレビ朝日）が今年6月、『憲法判例百選』の執筆者198人にアンケートを行ったが、151人の回答者のうち実に127人が「今回の安保法制は憲法に違反する」と答えている。他にも全国の憲法学者・研究者の大多数が安保法制は違憲であるとの認識を示しており、立憲主義の崩壊だと嘆いていた。

　さらには、安保法案が国会で審議されるなか、元最高裁判事など“法の番人”たちが口々に「安保法案は違憲」と断じたのは記憶にあたらしい。今月あたまには、山口繁・元最高裁長官までもが「憲法違反と言わざるを得ない」と明言しているように、司法界の重鎮たちが腰をあげたとしても不思議ではない。

　小林氏は“100人原告団”に加え、日弁連に組織化の協力を得た“1000人弁護団”も構想中とし、歴代日弁連会長にも参加してもらいたいというが、仮に大規模違憲訴訟が行われれば、上述のような多数の学者や専門家が、原告団、あるいは弁護団に加わると見ていいだろう。