2021年も、残すところあとわずか。本サイトで今年報じた記事のなかで、反響の多かった記事をあらためてお届けしたい。
（編集部）
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
【初出 2021.03.22】

NHK公式サイトより

　東京五輪・パラリンピックをめぐり、海外からの観客受け入れ断念が20日の5者協議で合意された。しかし、世界のコロナ感染状況を考えれば当然で、むしろ変異株の拡大などまったく先が見通せないなかで「まだ開催する気」でいることのほうに驚かざるを得ないだろう。

　そんななか、昨日21日にNHKスペシャル『令和未来会議 あなたはどう考える？ 東京オリンピック・パラリンピック』が放送された。番組は、大会組織委員会の中村英正氏、国際オリンピック委員会（IOC）委員の渡辺守成氏に加え、五輪メダリストの有森裕子氏、元マラソン選手でスポーツジャーナリストの増田明美氏、作家の真山仁氏、社会学者の水無田気流氏、タレントの藤本美貴氏、東北医科薬科大学特任教授の賀来満夫氏という8人のパネラーが出演。

　議論は、開催に前のめりな意見を主張する組織委の中村氏、IOC委員の渡辺氏、増田氏に対し、有森氏や真山氏、水無田氏らが疑問を呈するという展開で進んだのだが、浮き彫りになったのは、「開催」を主張する人たちのあまりの意識の低さ、そして客観的な事実に蓋をする姿勢だった。

　番組では、冒頭に中村英正・組織委ゲームズ・デリバリー・オフィサー（GDO）は「安全安心が第一」「いままでの大会以上にプロセス、コミュニケーションが大事」と発言。これには作家の真山仁がこう反論した。

「安全というのはだいたい数値化できるものなんですよ。でも我々は数値を聞いたことがない。数値化できない、安全すら担保できない状態。安心というのは信頼関係のなかで生まれてくるもので、安全という数値を担保にした上でそれぞれコミュニケーションしながら安心の信頼を勝ち取っていくもの」
「（パラの選考会では）厳戒態勢のなかで競技されているが、そこまでやるのがスポーツなのか。健康な環境のなかで選手も観る人も自由に何もまわりのことを気にしないでスポーツを楽しめて、はじめてスポーツの祭典になると思う」

　まったく真っ当な意見と言わざるを得ないが、しかし、こうした意見に対して、国際体操連盟会長でIOC委員の渡辺守成氏は、こんなことを言い出したのだ。

「各国20カ国回るたびに、タクシーの運転手とかウエイトレス・ウエイターのみなさんに『あなた東京オリンピックどう思う？』って訊くんですね。信じてもらえないかもしれないかもしれないですけど、僕はおそらく1000人近い人に訊いていると思いますけど、みんながみんな『東京オリンピックやってくれよ』と言うんですね。それはやっぱり暗いと。こんな暗い生活するのは嫌なんだと。明かりや光、希望が欲しいと。僕にはそう言われる」

「みんな『オリンピックやってくれ』と言っている」って本当か？とツッコまざるを得ないだろう。実際、公益財団法人「新聞通信調査会」が20日に発表した米国、フランス、中国、韓国、タイの5カ国でおこなった世論調査の結果では、東京オリパラの開催について「中止すべきだ」「さらに延期すべきだ」を合わせた回答は5カ国すべてで７割を超え、タイにいたっては95.6％にもおよんでいるからだ。

　この渡辺IOC委員の発言には、社会学者の水無田気流氏が「社会学的に考えると、ちょっとそれは選択的接触じゃないのかなと思ってしまう。IOCの方に会う方は限られている。身内の比較的近しい方とばかり議論してきた結果、透明性を欠いたまま開催ありきでここまできてしまった」と指摘したが、そのとおりと言っていいだろう。