ASIAN KUNG-FU GENERATIONオフィシャルサイトより

　安保法制が強行採決された昨年、これまであまり政治的な発言をすることのなかった芸能人・文化人から、同法案や安倍政権への危機感、憲法9条を守ろうという声が続出した。

　中居正広（SMAP）、坂上忍、笑福亭鶴瓶、石田純一、SHELLY、大竹しのぶといった俳優やタレント、長渕剛、岸田繁（くるり）、大友良英、横山健（Hi-STANDARD）といったミュージシャン……。

　人気バンド、ASIAN KUNG-FU GENERATION（以下、アジカン）の後藤正文もそのひとりだ。

　後藤は「Rolling Stone日本版」（セブン＆アイ出版）2015年7月号にて、人々のなかに現在の政治状況を180度変えてくれるような強いリーダーを求める心理があり、その思いが安倍晋三や橋下徹を生み出したとしたうえで、丁寧な対話や議論が軽んじられる状況が非常に危険であると警鐘を鳴らしていた。

　本質をついた当然の発言だったが、こうした後藤の姿勢を当サイトが取り上げたところ、ネットで炎上し、後藤も激しい批判にさらされた。

　しかし、後藤はその後もそうした空気にひるまず、一貫して政治や社会にコミットし続けてきた。

　そして、最近「ぴあMUSIC COMPLEX Vol.4」（ぴあ）のインタビューで、自身の表現と「政治・社会的なメッセージ」の関係についてかなり踏み込んだ分析をしたうえ、新たな闘争宣言とも思えるようなメッセージを発している。

　まず彼は、日本において音楽家や俳優など、表現活動に携わっている人たちが政治について語ることが特別視されていることに疑問を投げかける。確かに前述の通り、昨年の安保法制に関してはたくさんの芸能人が声をあげたわけだが、それがことさらに取り上げられたということは、それだけ異例の事態であったということの裏返しでもある。

「比較対象が欧米中心にはなってしまいますけど、ロックにしろヒップホップにしろ、俳優にしろ芸術家にしろ、自分の好きなアーティストは、みんな普通に社会とか政治について話すわけです。何のためらいもなくというか、ためらいがないように見えるというか」
「日本って、芸術や芸能と政治、そして普段の生活がセパレートされすぎている気がして。本来、そこには境界線がないはずなので、もうちょっとグラデーションになったほうがいいかなと思って」