「週刊ポスト」1月1・8日合併号

　しかも、このドラマで「週刊ポスト」の株は大いに上がったはずだ。たとえば、10億円もの高額訴訟を起こされたというのに、編集長は“ウチは慣れているしいいが、佃製作所も巻きこんでしまうぞ”と、阿部寛率いる町工場のことをまず心配。さらに、阿部が編集長に「受けて立ちましょうよ！　正義は我にありです！」と言えば、高島もこう迫るのだ。

「編集長！　正しいことを声にできなくなったら私たちは何のためにいるんですか？　訴訟が怖くてジャーナリストなどやってられません！」

　まさにジャーナリストの鑑とも言える、この言葉。そこで編集長はフッと笑みを浮かべ、「わかった。好きにしろ。ケツは俺がもつ」と、全責任を負うことを断言するのだ。

　なんて器の大きい編集長なんだ！と、視聴者は感心したことだろう。真実の追及のために、訴訟という圧力など撥ねのける……これぞ正義のジャーナリズム！と快哉を叫びたくなる展開である。

　しかし、残念ながらドラマとは違い、現実はそう甘くはない。というのも、「週刊ポスト」は今年、“ある強大な圧力”に屈してしまったからだ。そしてその“強大な圧力”とは、安倍政権のことだ。

「週刊ポスト」は、昨年、三井直也氏が編集長に就いたあたりから毎号のように安倍政権の批判を行っていた。なかでも、今年4月には高市早苗総務相の大臣秘書官をつとめる実弟が関わったとされる「高市後援会企業の不透明融資」問題をトップページで報道。さらに5月には、東京地検特捜部が捜査を始めた日本歯科医師連盟（日歯連）から、菅義偉官房長官が代表をしていた自民党神奈川県連に3000万円が迂回献金されていたとスッパ抜いた。