“「ゆとり世代」から週休2日になり、円周率も3.14ではなく3で教えるようになった。結果として学力も下がってしまったことへの反省から、現在では学習指導要領を改善し、学力もV字回復を遂げている。「ゆとり世代」は、教育行政の方向性を間違えたことによって生まれた失敗作。彼ら彼女らは、勉強ができないだけでなく、協調性もない。飲み会に参加しないのをはじめ、会社の方針にも従わない──”

　現在、「ゆとり世代」をバッシングしている人々が共有しているイメージは、だいたいこんなところだろうか。佐藤氏が〈「ゆとり」の意味を吟味しないまま、安易に使っていないでしょうか〉と警鐘を鳴らした理由はここにある。人々が共有するこれらのイメージ、実はまったくの大嘘なのだ。

　どの世代が「ゆとり」なのかというはっきりした定義は存在しないのが実情だが、一般的には、98年改訂学習指導要領で学んだ世代が広い意味での「ゆとり世代」であるとされ、87年4月2日生まれから2004年4月1日生まれまでの人のことを指している。

　この1998年改訂学習指導要領は、従来の詰め込み型教育から脱し、〈自ら学ぶ意欲、思考力、判断力、表現力などを重視し、生涯にわたる学びの基礎となる自己教育力を中核とし〉た「新学力観」を基本原理としてつくられた。これにともない、総合学習の時間が設けられたり、土曜日の半日授業がなくなるなどの施策がなされた。

　言うまでもなく、これら詰め込み型教育からの脱却は、国際化の進む社会のなか、単なる受験テクニックを教える授業ではなく、自分で考え応用の利く学力を身に付けさせるべきという、80年代から継続して求められていた方向性である。

　しかし、その論調は、2002年ごろを境に大きく舵を切ることになった。その変化に大きな影響を与えたのが、00年実施、01年に調査結果が公表されたPISA（OECD加盟国学習到達度調査）である。この調査で日本は、数学的リテラシーは1位だったものの、読解リテラシーが8位に終わる。この結果がセンセーショナルに報道されることでそれ以前からくすぶっていた「ゆとり教育」批判に火がつき始めるわけだが、さらに、03年実施の同調査では、数学的リテラシーは4位、読解リテラシーは12位まで急落。学力低下への危機はさらに募ることになる。

　しかしその後、授業数が増加されるなど「ゆとり」からの脱却とされている08年改訂指導要領が出された後の12年実施の調査では、数学的リテラシーは2位、読解リテラシーは1位までV字回復。これにより、ますます1998年改訂学習指導要領で学んだ生徒たちは「ゆとり世代」というレッテルを貼られることとなっていく。