こうした“ゴースト”は、実に対談集にまで及び、なかには以前一度会っただけで、本のもととなる対談も実際に行っていないケースもあるという。

〈さらに、書籍『法華経の智慧』や、師匠と世界の識者との対談集の作成も、実際には師匠が『聖教』の局長、部長クラスの新聞記者に著書の大方針を伝え、その後は担当した弟子（『聖教』記者）が作成していると職場上司から聞いていた。前述したが、ローマクラブ共同代表のヴァイツゼッカー博士（注：ドイツ人環境学者。14年に対談本『地球革命への挑戦 人間と環境を語る』を出版）も、「池田名誉会長との対談集は、直接名誉会長と会って作っている訳ではなく、ドイツSGI（注：創価学会インターナショナル）が日本の学会本部との間に入ってくれて作っている。池田先生とは数年前に創価大学の卒業式で一度会っただけなのです」と証言している。〉

　こうした池田名誉会長の“ゴースト”は、滝川氏らが本部職員であった当時から横行していた。だが問題なのは、池田大作が公から姿を消した後も、本部は「健在」をアピールしつつゴーストを続けており、それが創価学会、ひいては公明党という与党にまで多大な影響を与えているという事実だ。同書はこう糾弾している。

〈しかし、今、師匠が物事を判断できず、意思を示せないと思われる状況の中での「代筆」は、師匠の意思も精神も失われているどころか、本部執行部の不正を正当化することになりかねない。それは師匠を利用する以外の何物でもない。
　本当の意味で創価を護ることとは、職員が会員を騙す「代筆」を続けることではなく、一刻もはやく師匠の真実の状況を全学会員に知らせ、弟子が一丸となって師の健康を祈ることではないのか。〉

　赤裸々に告発される池田大作の“ゴースト問題”と、その名を騙って肥大化する執行部の権威主義。学会本部の意向が連立与党の公明党の政策をも左右することを考えれば、こうした問題をたんに学会内のスキャンダルに終わらせてはならないことは言をまたない。

　ところが、この実名告発を後追いするマスメディアはほとんど皆無と言っていい状況だ。そこには創価学会がテレビやラジオ、そして新聞に巨額の広告を出稿するなど大口のスポンサーであることが関係する。さらにこうしたマスコミのなかに宗教問題に触れることで面倒を起こしたくないという萎縮の姿勢が出来上がっていることも大きいだろう。実際、この『実名告発　創価学会』に関しても、新聞への広告出稿を拒否されるという事態が相次いだという。