たとえば、「週刊新潮」（新潮社）でもレコ大の審査委員経験者や関係者が自分たちの受けた接待についてこう証言している。

「高価な贈り物や商品権が届くこともあるし、受賞させたいと思われるタレントの曲や映像が入った高価なiPodが送られてきた人もいます。銀座や六本木のクラブでの接待や、有名店でのディナー攻めも多い。これだけご馳走になったら投票しないわけにはいかない、と思う人もいるし、審査員がそれを逆手に取って、投票するからネタをくれ、などと要求するケースも多いですね」（08年9月11日号）
「11月18日の第4回会合までには受賞作がほぼ確定する見込みですが、それまでは昼も夜もレコード会社や芸能事務所の宣伝担当者との会食が入っている。昼に鰻、夜にしゃぶしゃぶ、あるいは昼ステーキで夜は寿司。当然、酒も入る。そんな毎日ですから、胃腸も肝臓も最悪の状況ですよ」（11年11月17日号）
「J-POP系のあるレコード会社では、5人の宣伝部員が1人あたり300万円以上の予算を持ち、さらに制作部も動くので、レコ大関係の接待費は2000万円を下らないでしょう。同社の場合は、高級焼き鳥店などで食事をした後、六本木のクラブのVIPルームで女の子と飲むことが多いようですが、演歌系の大手事務所などは、一次会は1人3万円位するしゃぶしゃぶ屋で、二次会は銀座の高級クラブ……と、会社や事務所によって接待の流儀はそれぞれです」（同前）

　おそらく、今回、「週刊文春」が報じた1億円についても、その一部はこうしたかたちで、スポーツ紙記者を中心とした審査委員たちに流れているのだろう。また、レコード大賞以外でも、テレビ局やスポーツ紙とバーニングプロなどの大手芸能プロの間には、同様の癒着がある。

　そう考えると、これからもマスコミがこのレコード大賞買収問題を追及することは絶対にないし、この不正はずっと続いていくのだろう。放送局と公益法人が主催する公的なイベントにここまでの不正が発覚しても自浄作用を発揮することさえできないというのは、まさに腐りきった芸能界とマスコミというしかない。
（時田章広）

最終更新：2017.11.24 07:48