記事では、審査委員のひとりが「高崎氏が（審査委員の）人選を行った」と証言。しかも、森喜朗会長と武藤事務総長が無断で修正を指示したとしつつ、高崎氏1人だけは早くから修正について把握していたという組織委関係者のコメントも掲載されている。

「彼は、審査委員としてではなく、五輪組織委員会の人間として、エンブレムの修正に携わっていたのです。修正案のデザインをほかの審査委員に報告する役目を負っていたのも高崎氏です」

　しかし、さすがの「新潮」も追及はここまで。問題の本質についてはふれていなかった。「新潮」は「電通のワル」などというタイトルで高崎氏の個人攻撃に終始していたが、実際はそのバックに、電通という組織の五輪利権の問題がある。

　電通は招致活動から東京五輪に食い込み、開催決定後はマーケティング専任代理店に選ばれ、あらゆるマーケティングや広告利権をすべて電通に集約させるよう動いていた。高崎氏はいわば、その先兵的役割を担っていたのだ。

　もし、「新潮」のいうように、高崎氏が佐野氏の案を「出来レースのレールに乗せなければならない理由」があるとすれば、それは高崎氏の個人的な事情ではなく、巨大広告代理店・電通の意志ということだろう。

「佐野さんも博報堂出身でありながら、最近は電通の仕事がすごく多くなっていましたからね。佐野さんというスターをつくりだし、一方で、森さんをなだめながら、いろんなものを電通に都合のいいように決めていく。高崎さんは会社からそういう役割を命じられていたのかもしれません」（広告関係者）

　ただ、電通タブーを抱えたマスメディアにこの先を追及することは不可能だろう。本サイトとしては、今後もこの問題の取材を続け、可能な限り疑惑の本質に迫りたいと考えている。
（時田章広）

最終更新：2015.09.11 11:22