現在の嫌韓報道を戦中のメディア状況に重ね合わせ警鐘を鳴らした玉川徹

　玉川氏は、そうしたマスコミが大衆の劣情を増幅する方向へ動き、冷静に諌めることをしなくなってしまっている現状を、戦中のメディア状況と重ね合わせて、このように警鐘を鳴らした。

「それを、やっちゃだめだっていうようなことは戦前、われわれは学んでるはずなんですよ。ようするに不当に国民の感情を刺激してはいけない、冷静になることを呼びかけることが本来のメディアの役割だと僕は思っているので。だから、そういうふうにある種、志の低いほうに流れていく（ことはよくない）。本当にそう考えてやってるんだったらいいですよ。そうじゃないけど、そっちのほうが視聴率取れるからっていうかたちで流れていくようなメディアがあったら、僕は残念です」

　まっとうな意見としか言いようがない。本サイトでも伝えたように、実は玉川氏と同じようなことを、先日、久米宏氏もラジオで語っていた。17日放送の『久米宏　ラジオなんですけど』で久米氏は、ワイドショーの日韓関係問題の取り上げ方について、反韓国的な意見を持つコメンテーターや識者ばかりが出演しているとして、「テレビが反韓国キャンペーンをやっているような匂いが、僕、少しだけするんです」。そのうえで、このように苦言を呈していた。

「世論をね、なだめるような仕事をするのがマスコミの仕事じゃないかと思うんですけど、どうもね、最近ね、必要以上に韓国を非難している」
「もしかするとね、いま韓国を叩くとね、数字が上がるんじゃないかってね。（中略）そうじゃなきゃ、連日やってるワイドショーもあるんですよ。毎日、韓国叩きやってるんですよ」
「これ、たぶんね、数字がいいんじゃないかなって。民放ってやりかねませんからね。数字が良ければなんでも」

　マスコミの中心に身を置く玉川氏や久米氏が言うように、視聴率第一主義のワイドショーは「韓国叩きは稼げる」からこそ、毎日のように“嫌韓キャンペーン”を行っている。その結果、国民の劣情はブレーキペダルをなくし、感情的な応酬が「GSOMIA破棄」という最悪のケースの一歩目を踏み込んでしまった。玉川氏は番組のコーナーの終わりにこう語っていた。

「こういう結果として、何が得があるかっていったら、せいぜい嫌韓感情が満たされるぐらいのことしかない、いわゆる感情がスッとするぐらいのことしかないんですよ。それ以外のは全部、損ですから。得はないですから。そうするとね、損得ばっかり言ってんのかって言われるんだけど、損得大事でしょ。当たり前ですよそんなもん、経済大事に決まってんだから」

“嫌韓暴走列車”と化したマスコミを止めるには、まずは視聴者が冷静にならなければならない。

（編集部）

最終更新：2019.08.23 01:24