『切り捨てSONY　リストラ部屋は何を奪ったか』（講談社）

「ア―――ッ！」、時折部屋中に響く奇声。しかし、周囲のスーツ姿の男性たちは、何事もないかのように無視し続ける。すぐさま、同僚との会話もなければ、電話もかかってこない……まるで図書館のような静けさに戻る。

　ここはソニーの「キャリア開発室」。いわゆる追い出し部屋の一種で、人事部はここにリストラ対象者を集め、社内失業状態にさせ、退職加算金や転職支援会社の紹介を組み合わせた優遇案を提示することで、退職に追い込む。ソニー社内の通称は「リストラ部屋」。元の職場には生きて帰れないことから「ガス室」と呼ぶ社員もいる。

　このリストラ部屋の全容に迫った『切り捨てSONY　リストラ部屋は何を奪ったか』（清武英利／講談社）によれば、リストラ部屋に送り込まれた人数は3000～4000人ではないかという。

　リストラ部屋への異動を命じられると、午前9時前に出勤し、自身に割り当てられた席に着かねばならないものの、仕事の中身は決まっていない。そこに送り込まれた社員は自らのコネで社内の受け入れ先を探すか、早期退職して転職先を見つけるか、あるいは何と言われても居座り続けるかの3つの道しかない。

　居座り続けても、会社から与えられた仕事はなく、やることを自分で決めなければならない。対外的には「社員がスキルアップや求職活動のために通う部署」であり、スキルアップにつながるものであれば、何をやってもよく、多くの社員は市販のCD－ROMの教材を用いての英会話学習やパソコンソフトの習熟、ビジネス書などの読書に取り組んでいる。

“リストラ部屋”は、1996年12月に「セカンドキャリア支援」事業が始まり、2001年に「キャリアデザイン推進部」とその下の「キャリア開発室」が設置された。上司の感覚で組織名は何度も変わり、こうしたリストラ部屋は厚木（神奈川県厚木市）、仙台（宮城県多賀城市）にも置かれることになった。

　そもそもソニーには「We are family」の言葉に象徴される家族主義と、創業者たちが唱えた「リストラ不要論」があった。たとえば、創業者・盛田昭夫は「なんで労働者だけが、不景気の被害を受けなければならんのだ。むしろ経営者がその責任を負うべきであって労働者をクビにして損害を回避しようとするのは勝手すぎるように思える（略）経営者も社員も一体となって、不景気を乗り切ろうと努力する。これが日本の精神なのだ」と彼の著書『21世紀へ』（ワック）で語っているほどだ。

　しかし、90年代には価格競争でエレクトロニクス事業の業績が悪化。03年3月期の営業利益が従来予想を1000億円も下回る1854億円に終わるなど「ソニー神話」が崩壊し始めると、本格的にリストラせざるをえなくなる。