毎度のことながら、まったく何を言っているのだろう。青木氏は“アメリカではトランプに対して精神的な障害があるのではという議論がある”と紹介しただけで、「精神疾患がある」とは言っていない。

　そして、アメリカでそうした議論が巻き起こっているのは紛れもない事実だ。

　実際、トランプ大統領に対しては、今年2月に35名の精神科医たちが連名でニューヨークタイムズに投書し、〈トランプ氏の言動が示す重大な精神不安定性から、私たちは彼が大統領職を安全に務めるのは不可能だと信じる〉と警告を発したとジャーナリストの矢部武氏が紹介している（「週刊朝日」3月31日号／朝日新聞出版）。たとえば、臨床心理博士のリン・メイヤー医師は、「自己愛性パーソナリティ障害」の判断基準に「ほとんどの項目がトランプ氏にあてはまる」とし、〈自己制御が利かない衝動性と精神不安定性を持つ人物が核のボタンを握っていること〉の危険性を指摘しているという。

　さらに、今年10月には、27名の精神科医と精神衛生専門家が執筆した『The Dangerous Case of Donald Trump』（ドナルド・トランプの危険な症例）なる本まで出版された。同書について紹介したエッセイスト・翻訳家の渡辺由佳里氏の「ニューズウィーク日本版」（CCCメディアハウス）の記事によると、ハーバード大学メディカルスクールのクレイグ・マルキン教授は、トランプの言動パターンについて〈自己愛性パーソナリティ障害（NPD）と精神病質（サイコパシー）が混ざりあったときの「malignant narcissism（悪性の自己愛）」〉とし、同大のランス・ドーデス元准教授も〈重篤な社会病質者の傾向がある〉〈これまでトランプ氏ほどの社会病質的な性質を顕わにした大統領はほかにいない〉と述べているという。

　つまり、青木氏の「大真面目に精神的なこの人は障害があるのではないかという議論までされている人」という発言は、たんに事実を述べただけにすぎないのだ。

　いや、これが仮に精神医学や心理学の専門家が「精神的な疾患が疑われる」と論評していたとしても、そこには何の問題もない。

　現に、裁判でもそうした判断がなされている。たとえば、「新潮45」（新潮社）2011年11月号で、精神科医でノンフィクション作家の野田正彰氏が「大阪府知事は『病気』である」と題した記事を発表。大阪府知事だった橋下徹氏の過去の言動や、橋下氏の学生時代に生活指導に携わった教諭の「嘘を平気で言う」などのエピソードから精神分析をおこない、橋下氏のことを「自己顕示欲型精神病質者」と評し、WHOが定める「演技性人格障害」の6項目中5つに当てはまる、などとも指摘した。