安倍首相は必死に訴える若者たちの声も無視するのか？

「とりま廃案！」「それなそれな！」「安倍晋三がいちばん脅威！」「マジ安倍いらない！」

　本日8月2日、渋谷で大規模な安保法制反対デモが開催された。きょう立ち上がったのは、高校生たち。高校生などの10代が中心となって戦争法案に反対するために立ち上げられたグループ・T−ns SOWL（Teens stand up to oppose war law）だ。主催者発表によると、5000人が集まったという。

　デモには安保法制に反対するアイドルグループ・制服向上委員会のメンバーも駆けつけ、渋谷から原宿を大行進。制服姿でプラカードを掲げる、まだあどけない顔立ちの若者たちが数多く集った。そして、デモの先頭を走るサウンドカーからスピーチした10代の女子は、人で賑わう原宿駅前にさしかかると「私も原宿でショッピングしたい。でも、いまは声を上げなきゃいけないんです」と訴えた。

「実際に戦争に行くのは政治家のおじさんたちじゃなくて、私たちなんだよ」──。その言葉は、きょう参加した高校生たちだけがもっている危機感ではない。それを象徴するかのように、現在発売中のティーン向けファッション誌「SEVENTEEN」（集英社）9月号までもが、「真夏のスタメンコーデ★大発表—!!」や「進撃の小顔特集」といった企画とともに、戦後70年や憲法9条、憲法改正問題を特集しているのだ。

　その特集タイトルは、「教科書の中だけのできごとじゃないから、今、私たちが考える。17sで考えよう“戦後70年”」。憲法学者の木村草太を講師に迎え、高校生をメインにした読者たちが戦争について考えるという企画だ。

「SEVENTEEN」といえば、広瀬すずや三吉彩花といった人気モデルを配する、女子中学生・高校生のバイブル的ファッション誌。だが、その読者たちが寄せる声を読むと、戦争に対する関心の高さがうかがえる。