MBAはビジネスの役に立たない！早稲田元教授が明かす「なんちゃってMBA」教育のおサムい実情

2017.01.16 03:24

『結論を言おう、日本人にMBAはいらない』（遠藤功／角川書店）

　卒業後2～3年で年収2000万円、将来は世界のトップ500の企業の最高経営責任者（CEO）になれるかもしれない──。ビジネスエリートの成功への夢のパスポートがMBAと言われている。

　Master of Business Administration（経営学修士）の略であるMBAは米・ハーバード大学で生まれ、企業経営幹部兼研究者の教授陣から、最新のビジネスの現場のケーススタディを学べるとあって、米国ではビジネスで成功するためには必須とされている。

　学費も高額。最も高額とされるシリコンバレーのスタンフォード大学は日本円換算で1300万円だ。欧州、中国、東南アジアなどでもビジネススクールが次々に設立され、ビジネススクール間でも熾烈な競争となっている。米国だけで毎年10万人のMBAホルダーが送り出されている。

　日本も例外ではない。1962年に創立された慶應義塾大学大学院、神戸大学大学院、一橋大学大学院、早稲田大学大学院（WBS）と続き、2003年度に文部科学省が「専門職大学院制度」を創設し、専門職大学院ブームとなり、爆発的に急増。大学数で80、毎年、日本だけでも約5000人のMBAホルダーが輩出されているのだ。日本の私立大学のビジネススクールの学費は200～400万円と本家のMBAに比べればはるかに安い。

　ところが、日本のMBAホルダーには悪夢のような現実が待っている。「MBAを取得しても給与は上がらず、逆に職探しさえ苦労する。期待と希望は、落胆と失望へと変わる。それが日本のMBA」と厳しい現実を語るのは2005年に早稲田大学ビジネススクールの教授に就任以来、名物教授として知られてきた遠藤功氏だ。

　2016年3月、定年退職年齢の70歳まで10年以上ありながら「結論を言えば、ビジネススクールという『不完全な装置』では、優れた経営者やビジネスリーダーを育てるのはできない」「MBAという『金メッキの勲章』には何の価値もない」と退任し、『結論を言おう、日本人にMBAはいらない』（角川書店）を執筆したのだ。

　遠藤氏は、「経営においては『経験』こそが最大の学び」と説き、「経験を積むことのできる『実践の場』を学生に提供できない」日本のMBAは「なんちゃってMBA」だという。

「多くの学生は、仕事のかたわらビジネススクールに在籍し、実ビジネスから隔離された教室に閉じこもり、捻出した限られた時間のなかで与えられた教科書を読み、現実感の乏しいケーススタディをこなし、卒業に必要な最低単位を取得し、MBAを手に入れる。たったそれだけの努力で『自分は“経営のプロ”になった』と勘違いする輩も多い」

　日本のMBAが提供するプログラムは企業の過去と現在を分析する定量的分析理論、手法ばかりなのだ。このため、“経営のプロ”といいながら生み出されるのは“分析屋”ばかりになる。「MBAという『分析屋』は『できない理由』を列挙するのは得意」だが、それでは未来を切り開くことができないのだ。

　遠藤氏は一例として自らの「経営戦略」の授業のゲストスピーカー・マザーハウス社長の山口絵理子氏とMBA学生との象徴的なエピソードを挙げる。

　マザーハウス社長の山口絵理子氏といえば、2006年に「途上国から世界に通用するブランドをつくる」をビジョンとして掲げ、アジアの最貧国バングラデシュのジュートを材料にしたバッグの工場を設立し、日本での販売を始めた女性起業家だ。現在は業務を拡大し、いまでは年間売上高30億円を目指す成功ベンチャーの1つになっている。

　創業当初、遠藤氏の授業で、MBA学生たちに彼女のビジネスプランへの評価を発表させたところ、「発表した学生全員が山口さんの挑戦に否定的な内容の発表をした。バングラデシュという国を調べ、政治的不安定さ、インフラ整備の遅れ、品質の悪さなどを指摘し、バングラデシュでの生産はうまくいかないと論じた。また、バッグ市場や消費者の嗜好性についての情報を集め、『「メイド・イン・バングラデシュ」のバッグなど誰も買わない』と決めつけた。（略）『山口さんの挑戦はうまくいかない』と結論づけたのだ」。

　MBAという、イノベーションに否定的な分析屋ばかりでは、日本は停滞するばかりになってしまう。一方で「山口さんは『どうしたらできるか？』を常に考えている。自分の眼で現実を直視し、どんな困難があろうが自分の力で未来を切り拓こうとしている。そんな人に、過去の数字など何の意味も持たない」。

　未来を切り拓くために必要なのは分析ではなく、行動だ。実はこうしたMBA批判をしたのは、遠藤氏が初めてではない。米国の「MBAプログラムは（略）重大な欠陥を抱えており、総合的なマネジメント教育とは言えない。『間違った人間を間違った方法で訓練し、間違った結果を生んでいる』」と2004年に経営学者のヘンリー・ミンツバーグが『MBAが会社を滅ぼす』（日経BP社）で痛烈な批判を行っているのだ。MBA教育の中心であるケーススタディは教師のシナリオへの誘導が中心で、学生たちはいかに教師に喜ばれる議論を展開するかを競い合う。このため、偏執的な計算重視の利己的な個人主義を育み、「ビジネススクールの二年間で、学生は顧客のニーズと商品の品質より株主価値を重んじるようになる」「会社のオーナーに少しでもたくさんのものを提供しようとし、それ以外の人間をすべてコケにするのだ」。

　MBAホルダーは、分析がしやすい、データがふんだんにある古い産業（日用消費財産業）への就職を好み、データのない新興企業、ハイテク企業の起業には二の足を踏む。「社会に出て雇用を創出し、GDPの増加に貢献する起業家を輩出することはビジネススクールに期待されているとすれば、その点でビジネススクールが成功しているとは言えない」という研究者の声をミンツバーグは紹介する。

　それでも、アメリカでも実際に成功をするMBAホルダーは一握りはいる。その成功者を前面に押し出してブランド化を図っているのが本場・アメリカのMBAなのだ。

　遠藤氏もこう指摘する。「『分析屋』ばかりを生み出すという弊害は、日本のビジネススクールだけの問題ではない」「たしかに海外のトップスクールは独自のビジネスモデルを築き上げ、『商売』としては大成功を収めている。定員にも満たないビジネススクールが山ほどある日本と比べれば、『商売』の上手さという面では秀でている。しかし、『商売』として成功しているからといって、そこから生み出される『商品』の質が高いとは限らない」。

　さらに、遠藤氏は日本のMBAは多くのビジネススクールが定員割れ、全入状態で、自らのブランド構築さえもできていないと指摘する。南山大学大学院ビジネス研究科ビジネス専攻は2017年度の新規募集を停止しているほどだ。

　これから乱立する日本のMBAの競争が加速し、募集停止も囁かれそうだ。同書では早稲田大に乱立したMBAの統合の経緯も紹介されている。なにしろ、2000年代には、アジア太平洋研究科国際経営専攻、商学研究科プロフェッショナルコース、商学研究科ファイナンスコースとMBAだけでも3つ、さらにビジネススクールは5つもあったのだ（創造理工学研究科経営デザイン専攻、会計研究科）。

「なぜ一つの大学に複数のビジネススクールが乱立するようなことが起きてしまうのか。その根本原因は、そもそも大学全体としてどのようなビジネススクールをめざすのかという全体構想がなく、さらには組織統治が弱いので、個々のプログラムを立ち上げようとする別々の動きを調整したり、連携させることができていないからである」

　統合に動き出したのは「学生が集まらない」という現実のためだ。

「理想論だけではビジネススクールの経営はできない。結果として、国際経営専攻はプロフェッショナルコースと統合し、パートタイムMBAに大きく舵を切る選択をした。この方向転換によって、ビジネス専攻は経営的には安定した。（略）高邁な理念を掲げて別個に誕生した三つのMBAは結局、学生集めというきわめて現実的な理由で一つになったのである」

　ビジネススクールが経営的にヤバい、では洒落にもならない。

　さらに、遠藤氏は統合直後のWBSの教務主任に就任したが、教員の採用や改革案で教員たちからの反対にあっている。そのためか元同僚への批判も容赦ない。

「WBSには素晴らしい教員もいるが、どうしようもない教員もいる。研究者教員であるにもかかわらず、まったく論文を発表しない。実務家教員でありながら、現実のビジネスがどのように進化しているのかまったく興味がない。残念ながら、そんな質の低い教員もいるのが現実なのだ」
「日本のビジネススクールで教えている教員の多くは、専門職大学院ブームのなかで、登用された人たちも多く、きわめて安易に教授、准教授に採用されている。率直に言ってしまえば、『採用ミス』の教員も相当数いるのだ」

　各大学はビジネスを教える前に、自分たちの教育体制を見直すべきかもしれない。
（小石川シンイチ）

最終更新：2017.01.16 05:48

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結論を言おう、日本人にMBAはいらない

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