高齢者だらけのゴーストタウンに……オリンピック後に東京が直面する恐ろしい未来図

2015.05.19 06:31

『東京劣化』（松谷明彦／PHP研究所）

「TOKYO」――。2013年9月7日、「運命の日」。ブエノスアイレスで開かれたIOC総会でジャック・ロゲ会長（当時）は2020年夏季オリンピック開催地を、こう宣言した。現地でプレゼンテーションを披露した安倍晋三首相や滝川クリステル、太田雄貴のみならず、日本中が歓喜熱狂した瞬間だった。

　この年、昭和の名横綱・大鵬が世を去り、福知山花火大会の爆発事故では62名が死傷。福島第一原発の汚染水漏れが発覚、トラブルの深刻さを示す評価尺度は「レベル3」に引き上げられ、「国の借金」は初めて1000兆円を超えた。オリンピック開催決定はそんな暗澹たる世相を吹き飛ばす「福音」となった。

　特に浮かれまくったのは経済界。東京都はオリンピック開催の経済効果を13年から20年の7年間で計2兆9609億円と試算したが、SMBC日興証券は約4.2兆円と上方修正。「ご祝儀相場」はこれに留まらず、森記念財団は国民の消費拡大と企業活動の活発化など「ドリーム効果」を加算し19兆4000億円とぶち上げた。揚句の果てにみずほ総研は28.9～36兆円にまで吊り上げた。

　結局あれから2年、日経平均株価は20000円台を回復したものの、市民レベルの暮らし向きは一向に変わることなく今に至る。一体あの騒ぎはなんだったんだろう。

　3月に出版された『東京劣化』（松谷明彦／PHP研究所）はそんな違和感を抱き始めた人々に、あるいはいまだに希望を捨て去れない人たちに冷酷な現実を突きつける。著者は大蔵省主計局、大臣官房審議官等を歴任した財政学、人口減少研究における第一人者である。具体的に試算されたデータとマクロ経済学、社会基礎学の法則を駆使し、「東京オリンピック」前後に起こりうる「東京の現実」を暴き出している。

　まず人口構造の悪化はすさまじいことになる。2010年に対し2040年には東京の高齢者は143.8万人増加し、1119.5万人に達する。人口は6.5％減に対して高齢者は53.7％も増加する。すでに高齢化のピークにある秋田県は人口は35.6％減だが、高齢者も4.5％減るのとは対照的だ。40年、東京の労働力高齢化は全国一となり、労働力、作業能率は能率は劣化する。

　出生率は2012年時点で東京は1.09と全国で最低（全国平均は1.4）。生涯未婚率（2010年）は男女ともに最多で男性25.25％（全国平均20.14％）。女性17.37％（全国平均10.61％）。東京は今ですら全国でダントツの少子高齢化の進んだ人口劣化都市なのである。

　これから予想される「東京劣化」の第1は、首都・東京のスラム化。急速な高齢化は経済成長率、貯蓄率が大幅に低下する。結果、公共・民間のインフラを良好な状態に維持することがはるかに困難となるというのだ。本来ならインフラを計画的に整理縮小すべきなのだが、それどころかオリンピック開催とその派生効果によって、インフラは一段と膨張を続けている。東京オリンピックの売りのひとつは既存のインフラをフル活用する「コンパクトな大会」と言われるが、実際は32競技のうち既存のまま使うのは8施設に留まり、あとは新設か仮設・改修が余儀なくされ、関連施設の総投資額は4500億円にのぼる。そのあおりで適切な維持更新のできないインフラが年々増加し、東京の街がスラムと化す恐れが出てくる。1970年代のニューヨークはインフラの劣化により約100万人もの市民がニューヨークを脱出したという。脱出したのはまず富裕層と身軽な若い世代だった。同じことが東京で起これば高齢化と財政の悪化は避けられない。

　さらに東京では今後大量の高齢者が住まいを失う可能性が高い。東京の高齢者の4割は借家住まいだが、年金収支は急速に悪化して、給付水準は大幅に引き下げられる。近い将来、家賃の払えなくなった高齢者が街に溢れだすことになる。しかも、老人ホームは今でさえ圧倒的に不足、近隣県の施設に預かってもらっている状態だ。都心では土地代を合わせて一床当たり2000万円にもなると言われている。40年に老人ホームの需要は約30万人にのぼり、近隣県でも預かれなくなるとさらに100万床が必要で、コストは20兆円もかかる。新たに建設することは難しく、東京に「高齢者難民」が大量に発生する可能性は極めて高い。これを回避するためには必要不可欠なインフラに限定して整備するべきなのだが、オリンピック関連のインフラ整備がこれを妨げる。

《今更ではあるが、オリンピックの招致は愚かな選択であったと言わざるを得ない》と著者は書く。

　意外に思えるのは、東京の文化や情報の発信力が弱まる、という指摘だ。「極としての東京の劣化」と著者は表現しているのだが、今後東京の税率は地方よりもかなり高くなり、反面、公共・福祉サービスは地方に比べて貧弱にならざるを得ない。失業も増加する。すると地方から東京を目指す若者は減少し、逆に東京から地方に移住する人が増加する。そうなれば財政収支はさらに悪化し、ますます東京は敬遠されるという悪循環に陥るというのだ。これまで、ファッションや文化の独占的な発信地であった東京の存在意義は薄れていく。ヘタをすると麻布も表参道も白金も「総巣鴨化」しかねない。

　生活環境も劣化する。今世紀半ばには東京の人口減少は本格的になり、下水道、廃棄物処理システム、鉄道などは人口悪化が採算性の悪化をもたらし、適切な維持管理は困難になり生活水準は悪化する。例えば鉄道の沿線人口が減少すれば路線を廃止、短縮せざるを得ない。鉄道のなくなった地域は価値を失い、ゴーストタウン化する。

　都市の国際化という観点から見ると、東京は「中流都市」へと劣化する。東京に集中する日本の株式市場、外国為替市場はミラー市場と呼ばれ、ニューヨーク、ロンドン、シンガポールで形成された価格を映すだけで、固有の価格、他市場に影響力のある価格を形成する機能を持たない。外国の通信社はかつて東京に支社を置いていたが、北京支局の無人事務所化している。電話だけが置かれていて、海外からの電話は北京にそのまま転送されている。欧米先進国の企業も東京から撤退し、中国や東南アジアに移転した。もはや情報を得るうえで意味がない都市とみなされている。

　加えて、海外留学の激減、外地勤務を嫌うビジネスマンの増加により東京の国際化はますます停滞し、いずれ先進国は東京に目を向けなくなるという。「中流都市」どころか「世界の田舎」だ。世界に対する東京のアピールと国際化を目論んだ東京オリンピック開催は皮肉にもその目論見にブレーキをかけることになる。

　オリンピック前後に起こる東京の劣化とは、《最も確かな予測といわれる人口推計と、そうした人口変化がもたらす必然的な事象から論理的に導かれた『確実な危機』なのです》と筆者は念を押す。

　本書からは離れるが、そもそもオリンピック開催が「打ち出の木槌」と考えること自体間違いだとする指摘は他にもある。米経済誌「フォーブス」の元アジア太平洋支局長ベンジャミン・フルフォードの最新の著作では、経済学者のジェフリー・G・オーウェンのリポートを紹介している。曰く

《オリンピックのスタジアム建設などに伴って生じる雇用は、完全雇用ならば他の雇用を奪って生じたことになるため意味はない》
《1996年のアトランタでは、一時的に雇用が増えたものの短命に終わり、観光資源としても他の観光地への客を奪っただけに終わった》
《2000年のシドニーでも建設された施設がその後及ぼした経済効果はむしろ支出を増やすものになっている》
　というもの。東京も同じ轍を踏むことにはならないだろうか。

　歓喜と喝采に沸いたブエノスアイレスの奇跡は、本当に人々に僥倖をもたらすのだろうか。ひょっとして、あの「TOKYO」の一声は、東京劣化のカウントダウンだったのかもしれない。そういえばあの時、ロゲ会長も仏頂面だったし。
（相模弘希）

最終更新：2015.05.19 07:10

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